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【BtoB向け】BtoBサービスにおける最適化リスティング広告運用とは


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リスティング広告では検索エンジンの検索結果にユーザーが検索したキーワード(検索語句)に連動して掲載されます。そのため商品やサービスに対してモチベーションが顕在化したユーザーへのアプローチとして非常に有効です。

そのなかでも、BtoBサービスではGoogleやYahoo!の機能特性を生かした運用だけではなく、業界や商品特性を鑑みた運用ポイントが必要になります。本稿では特に大切なポイントをご紹介します。

検索結果画面において商品・サービスの導線としてどう機能するのか?

BtoBマーケティングにおいてWeb広告では、プッシュ型で様々なターゲティングを用いてリーチを拡大できるディスプレイ広告を広げていきつつ、リスティング広告では「比較検討層へのリーチ」「商品・サービス検索ユーザーへの最適な導線設計」の役割が重要となります。では、実際にリスティング広告の運用で大切なポイントを見ていきましょう。

キーワードの設計

・自社名、サービス名、商材名称を中心に掛け合わせワードを設計する

・マッチタイプを広げて検索クエリを発掘しやすくする

ユーザーが検索したキーワードに連動して表示するリスティング広告では検索されるキーワードを想定して設計することが重要です。同時にBtoBではBtoCのユーザーとの重複を避けることが重要なポイントになります。そのため「自社名、サービス名、商材名称」を中心にキーワードを設計し掛け合わせワードをしっかり担保することで、自社について検索しているユーザーへのリーチを担保しつつ、ユーザーの検索ニーズをキャッチできるように設計することができます。

広告文

・「対象ターゲット」「サービスのベネフィット」「サイト上でのゴール」を明示する

検索結果画面では前述の通りBtoCの検索とも重複する可能性があるため、「法人向け」などのようなターゲットを明記することで見込みの高いユーザーに限定することができます。そして、BtoBでは検索結果画面での競合性が高い(=多くの競合他社と同時に表示される)ため自社の強みをタイトル部分に盛り込むことが大切です。

最後に、サイトに集客し、ユーザーにどんな行動をしてほしいか(=資料問い合わせ、お見積り)、を明示することで目的意識を向上させましょう。

計測の設計

・「マイクロコンバージョン」を設定する

・「Googleアナリティクス等の計測ツール」と連携する

・各KPIの転換率から最適な広告のCPAを設定する

BtoBにおけるデジタルマーケティングでは「CV数が足りなくて分析するための母数が、、最適化が、、」といった部分で検証が進まないことが多々あります。そのなかでコンバージョン地点の手前の地点(申込ボタンクリックや別ページ等)へのユーザーの到達をマイクロコンバージョンとして計測することで分析と最適化をかけていくことで、検証を進めつつコンバージョンを伸ばしていくことができます。

また、Googleアナリティクスや各種ツールと広告経由の流入を連携することも重要です。各チャネルからの流入が、Web上でのリードから最終的な成果までの転換率を算出することで「リード獲得するためWeb広告での最適なCPA目標」をアップデートし続けることが成果の最大化に繋がります。

配信設定

・営業展開しているエリアに配信を限定する

・曜日/時間帯は対応できる時間帯に設定する

全国展開しているサービスでない場合は、自社のサービスが展開可能なエリアに配信先を限定頂くことがおすすめです。また、電話や問い合わせ対応については曜日や時間帯でも配信の強弱をつけて運用することを推奨します。

日々の運用調整

・デバイス別での傾向が顕著なので入札比率を設定する

・検索クエリからユーザーニーズを分析する

BtoBでは自社サービスによってデバイス別での傾向差が大きくでてきます。多くのサービスではPCにて獲得率が高い傾向があるため、入札単価の比率調整で強弱をつけていきましょう。また、ユーザーの検索クエリから自社サービスに対してどのようなニーズや課題を感じているか?を分析することで、広告文やランディングページの設計やサービスの改善に生かしていきましょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

Web広告媒体の特性を最大限に生かすことと、業界や商品特性を鑑みた運用をしていくことでリードの獲得だけでなくマーケティング全体への活用をしていくことで皆さんのデジタルマーケティングの一助になれば幸いです。

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【BtoC向け】リスティング広告成功のポイント


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配信前のチェックポイント

配信の目的の整理

リスティング広告に限らず、広告を配信する前に目的を明確にすることが重要です。一口に広告と言っても種類によって強い領域が異なります。例えばテレビCMの場合は不特定多数のユーザーにアプローチすることができるため「認知拡大」に非常に強いメディアといえます。

リスティング広告の場合、ユーザーが検索されて初めて表示されるプル型といわれる広告であるため商材に興味が強い「顕在層」へのアプローチが可能です。商品を購入する可能性が高いユーザーに配信をしたいなどの目的に適した獲得向けのメディアといえます。

このようにメディアによって得意領域が異なるため配信の目的を明確にすることが必須となります。

配信条件・目標の整理

リスティング広告を実施する際に闇雲に配信するのでは成果を残すことは難しいでしょう。

予算はいくらで目標は何か?(CV数?CPA?)

いつまで配信してどんな目標を達成するのか?

このように配信前に条件や目標を整理することでやるべきことが見えてきます。ゴールのない配信では何をもって成功というのかわかりません。

あらかじめゴールを設定することは成功のためのステップと言えます。

誰(Who)に何(What)を伝えるか?

Who:ターゲットの理解

まずはターゲットを理解しなければなりません。

・商品を買うユーザーはどんな人なのか?

・どういった行動をするのか?

特にToC向けのリスティング広告の場合はターゲットユーザーが多岐にわたり、様々なユーザーインサイトが考えられます。

ユーザーインサイトをとらえ、いかにしてユーザーに興味関心をもってもらうか、そのためにどのようなコミュニケーションをとるべきかを考えることがリスティング広告成功に重要なポイントです。

What:商材の理解

商材を知らないと適切な広告配信はできません。まずは商品にはどのような特徴があるのか、どのような点が強みで他商品と比較して優れているのかなどを改めて理解しましょう。

商材を理解することでリスティング広告での訴求ポイントがわかります。

リスティング広告配信のポイント

アカウント構成

アカウント構成はリスティング広告の効果を分ける大きな要素と言われています。GoogleのHagakureなど推奨されているアカウント設定も存在します。

各商材や配信目的に適切なアカウント設計を行いましょう。

キーワード

商材についてのキーワードに加えて、ユーザーが検索するであろうキーワードを想定することが大切です。

そこで前述したターゲットの理解が役立ちます。自分がユーザーであればどんな検索行動をとるか考えてみましょう。

またキーワードを設計をする際に役立つのがキーワードプランナーです。ツールもうまく活用することでより良いキーワード設計を行いましょう。

広告文

広告文はユーザーが初めに目にするものです。広告文によってユーザーのクリック率は大きく変化します。

もともとは商品を知らなくても、広告文で興味をもちコンバージョンに至ることもあります。

商品を理解し、強みや特徴などの訴求ポイントをおさえることでユーザーが興味を持つ内容にしましょう。そして様々な広告文を検証することで勝ちパターンを見つけることが重要です。

入札

入札は広告の掲載順位を決める上で重要な要素です。ただし高い入札価格を設定すれば良いというものでもありません。

最近では自動入札も登場し、目的に応じて媒体が自動的に入札調整を行ってくれるようになりました。目的はクリック数なのか、それともコンバージョンなのか、あるいはコストパフォーマンスなのか、それぞれの目的に合わせて適切な入札戦略を選択しましょう。

また入札は年齢、性別などのデモグラ、地域や配信日・時間などでも調整が可能です。より狙いたいターゲットは入札を強化、逆にターゲットとして適していないものは入札の抑制するなど行うことも必要です。

ランディングページ

ランディングページについてはこちらの記事(https://kaikoku.blam.co.jp/client/digimaguild/knowledge/seo/to-c/1918)でも紹介しています。

リスティング広告でクリックしたユーザーがコンバージョンに至るまでの過程でランディングページは大きな役割を果たします。

多様なユーザーに合わせてランディングページを検証していくこともリスティング広告成功に欠かせないポイントとなります。

まとめ

リスティング広告成功のポイントについて解説してきました。

目的や条件を整理した上でターゲットと商材に対して理解することが最初のステップです。

そしてターゲットと商材に対して理解したことを実際のリスティング広告配信に適用していくことで効果を高めていきます。

ただし必ずしも初めの理解が正しいわけではありません。実際に実施する中で新たな発見や間違いに気づくこともあるはずです。

そのときは柔軟に変更し、PDCAを回していきましょう。リスティング広告に必勝法はありません。とにかく考えて実行し、修正して現状より良いものにしていく。これがリスティング広告成功に最も重要なポイントだと考えています。

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【BtoB向け】BtoBサービスにおけるキャッチコピーの重要性


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商品・サービスをどうやって覚えてもらうか

商品・サービスをいかに覚えてもらうかというのはマーケティング活動の中でとても重要なポイントです。

覚えてもらう方法としては、タレントやキャラクターの活用、コンテンツマーケティング、広告などいろんな方法があります。

その中の1つにキャッチコピーがあります。キャッチコピーではテキストで商品・サービスの特徴や思いを伝えることができます。
コピーライターという職種があるように、キャッチコピーは重要な役割を果たしてくれます。

キャッチコピーの影響

【カイコクの成功事例も紹介】心を動かすキャッチコピーを作る!5つのポイント

にあるようにキャッチコピーとは商品やサービスにおいて最初に人の目につく言葉です。また、商品・サービスの印象付けをするものになります。

キャッチコピーというとどうしてもBtoC向けサービスで良く意識されますが、BtoB向けサービスにおいても商品・サービスを覚えてもらうきっかけになります。

BtoBにおけるキャッチコピーの役割

BtoBマーケティングの特徴

BtoBマーケティングではBtoCマーケティングに比べて予算が少ない傾向があり、インハウスでのマーケティング推進を行なっているケースが多いです。

BtoBマーケティングではいかにリードを獲得し、そのリードを受注に繋げるかがポイントになります。WEBサイトからのリード獲得数を増加させるにあたって獲得効率を改善する方法は多くあります。例えば、フォームの項目変更やサイト読み込みスピード、サイト内コンテンツを充実させるなどです。

ただ、BtoCでは広告含めてキャッチコピーは検証されやすいですが、BtoBでは意外と検証されていないケースが多い印象です。

キャッチコピーによって変わること

多くのサイトの場合、サイトのファーストビューにキャッチコピーを設置しています。

人の第一印象と同じように、一番目に付く部分、自社サービスに興味を持ってくれた人が最初に見る部分のため、キャッチコピーを変更・検証することによって問い合わせ率の向上を図ることができます。

一方でキャッチコピーがなかったり、わかりにくい場合には問い合わせ率が低くなることもあります。

キャッチコピーの考え方

キャッチコピーというと難しい印象があるかもしれないですが、誰でも考えることはできると思っています。

キャッチコピーの訴求内容を考える上では「サービスをどう認知してもらいたいか」が重要になります。

その際には、市場の啓蒙、ブランドイメージ、サービス名の認知、競合優位性、メリット周知などの大きく5つに分けた目的に応じて考えると整理できます。例えば、「業界NO.1」等は競合優位性に繋がり、「〇〇円で〇〇を実現」等はメリット周知になります。

誰にどんな印象を持ってもらいたいかによってキャッチコピーを考えて検証していくことが重要となります。

日頃からBtoCも含めて他社サービスも参考にしてどのようなメッセージを伝えているのか意識するとキャッチコピーを考える幅も広がると思います。

まず早速できること

広告文の検証

CMではそこまで柔軟にキャッチコピーは変更できないですが、WEBサイトやWEB広告バナーであれば柔軟に検証することができます。
特に広告文は一番簡単に検証することができるのでおすすめです。

リスティング広告やFacebook広告において、テキスト文の箇所、特に目立つタイトルや上部のテキストにキャッチコピーを入れることで検証できます。

キャッチコピーの検証と展開の仕方は、以下の流れがスムーズだと思います。
①広告のテキスト文で検証
②画像内のテキストに追加して検証
③サイトに追加して検証

サイトでの検証

サイトを変更するとなるとデザイナーやエンジニアの工数が懸念となり、なかなか取り組めないこともあると思います。

ただ、Googleオプティマイズを導入しておくことによって、デザイナーやエンジニアの手を借りずに、LP内の要素を変更してABテストを行うことが可能です。
※GoogleオプティマイズはGoogleが無償提供しているサービス

最後に

途中でも伝えましたが、誰にどんなメッセージを伝えるかということを考え、表現したものがキャッチコピーです。
まだまだBtoBマーケティングでは意識されていない領域だと思いますが、確実に成果に繋がる要素となるため、是非検証してみてください。

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【BtoC向け】DSP広告で注意するポイントを解説!

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KPI・KGIの設定について

KPI・KGIとは?

ネット広告を実施するうえで最初に決めるべきことは、広告の目的です。広告で解決したい課題は企業ごとに異なり、目的によって広告の種類やターゲットを定める必要があります。つまり解決したい課題から逆算したネット広告の目的と成果地点を設定する必要があります。例えばKGIを「お店の売上を上げたい」とした時に、KPIは「来店予約、商品購入…」などが挙げられます。

逆算したディスプレイ広告の運用について

ディスプレイ広告を用いるとした時に検討するべき事項として「そもそもディスプレイ広告を用いるべき分野なのか?」が挙げられます。例えば、ディスプレイ広告の特徴を加味した時に、「対象ユーザー人口が多い」、「ユーザーの比較検討期間が長く、様々な接点を持って比較検討をする」…などの条件が揃っている場合は検討するべきでしょう。しかし、「リスティング広告で指名買いが中心」、「そもそも対象ユーザーが少ない」、「対象ユーザーの興味関心などに統一性がない」…などの条件がある場合はディスプレイ広告が向いていない可能性が大きいです。つまり、ターゲティングの精度や市場条件などを加味した時に、検索によるコンバージョンを注力するべきとリスティング広告のほうが価値が高い結果になる可能性もあります。施策の方向性を加味したうえで運用の検討を行いましょう。

オーディエンスターゲティングについて

ディスプレイ広告のターゲティングは種類を「人」か「広告枠」の2つで分けることができます。ディスプレイ広告を用いる時にターゲティングがそもそもどちらに分類されるか考える必要があります。「人」をターゲティングする時の代表例として

「リマーケティング」

サイト訪問者を追従し、訪問者に再度広告を表示するターゲティング

「ユーザーの興味関心に基づいたターゲティング」

ユーザーのサイト閲覧履歴などを根拠に興味関心に基づいたターゲティング

「類似ユーザー」

特定のユーザーリストをもとに、類似していると想定されるユーザーに広告を出稿できる機能

などが代表例としてあります。

また「広告枠」をターゲティングする時は例えば、広告枠のあるWebサイトのURLを直接指定したり、Webページに含まれるコンテンツキーワード・トピックを指定する配信がここに分類されます。実際にディスプレイ広告を出稿する時は「誰のどんな状態に付加価値」を与えるかディスプレイ広告の特徴を加味して出稿を行いましょう。

クリエイティブ・広告フォーマットについて

広告のフォーマットについて

広告のフォーマットは主にテキスト、画像、動画の3つ要素を取り扱ったものになります。(※フォーマットは取り扱う媒体(GDNやYDNなど)によって種類が異なります。)その中でも全媒体で基本的に注意すべき共通のポイントについて触れていきます。

①バナーサイズ

基本的に様々な規定サイズで広告を入稿することできます。しかし中には規定サイズの「160×600」はPCのみに表示されるなど一部のサイズには表示機器などの制限があります。事前に規定サイズや制限の確認を行い、対処しましょう。

②ファイル形式

ファイル形式には指定された拡張子(JPG,PNG,GIFなど)のみ入稿が可能となっております。クリエイティブの保存する際の形式に注意をしながら対処しましょう。

③ファイルサイズ

広告の形式によってファイルの容量が異なります。例えば、GDN(グーグルディスプレイ広告)においてはバナー広告は「150KB」まで、レスポンシブディスプレイ広告は「5,120KB」までなど制限があります。クリエイティブ制作を連携して行っている際は容量にも注意をしながら作業を進めましょう。

マーケティングの課題解決ができる!

優秀なマーケターに相談

まとめ

ターゲティングの設定次第で、広告のパフォーマンスを改善できるので、正しく使うことが重要です。「何を売るのか?」よりも、「誰に売るのか?」を意識しながら、仮説を立てて配信先を選定していくことが重要です。デジマギルドを運営しているカイコクには、BtoC商材の広告配信に対して知見のある方が多数ご登録されています。少しでも、ご興味ございましたらお気軽にご相談ください。

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【BtoB向け】ディスプレイ広告で注意すること

Google ディスプレイ ネットワーク(GDN)

購買意向の強いオーディエンスについて

Google広告の購買意向の強いユーザー層とは、広告主の商品やサービスに似たものを調べていたり購入を前向きに検討していたりするユーザーを狙って広告を配信できるターゲティング機能です。広告主が提供している商品やサービスが属するカテゴリに対して購買意向が強いと思われるユーザーを狙えます。しかし、細かいキーワードやURL設定による細かくモチベーションが高いユーザーへのアプローチは行うことができません。そこで応用機能として存在する「カスタムインテント」で購買意向の強いオーディエンスではカバーできない部分をカバーすることができます。(※下部のカスタムインテントオーディエンスについて参照)

プレースメントターゲットについて

プレースメントターゲットは特定のWebサイトのページや動画、アプリなどを指定して広告を出稿できます。プレースメントターゲットは、自動プレースメントと手動プレースメントに分かれています。自動プレースメントは、指定したキーワードに応じたコンテンツセグメントや、指定したカテゴリに親和性の高いトピックセグメントが自動で選定されて、配信される手法です。手動プレースメントは、広告を配信したいWebページや動画、アプリを指定して配信できます。WebページはURL単位、YouTubeは動画やチャンネル単位、アプリはアプリ名やカテゴリ単位など、非常に細かく設定をおこなうことが可能です。その中で配信時の注意点として、2点あります。

①「ターゲットの拡張」

「ターゲットの拡張」という項目で、「リーチの伸び」がデフォルトで設定されています。これは、プレースメントで設定した配信先以外にも、追加で成果の見込めそうな配信面にも広告が掲載される可能性があります。プレースメントターゲットで特定の配信先のみを指定する場合はオフの選択を推奨します。

②「インプレッションの確保」

プレースメント設定を行う際の注意点として、入札単価を通常より高くしないと広告が表示されない場合があります。プレースメント設定は広告枠を買うことから競合が多く競争が激しくなり入札価格が高騰する、というような現象が起こります。ですので、入稿直後はある程度余裕を持って入札を行い、まず広告が表示されるかを注視しながら調整していく必要があります。

カスタムインテントオーディエンスについて

カスタムインテントとは「購買意向の強いユーザー層」というGDNのターゲティングを応用した機能です。キーワードやURL、アプリ、YouTubeコンテンツを設定することで、設定内容に関連する商品やサービスを積極的に検索しているユーザーにアプローチができる手法になります。例えば、「システム開発」というキーワードで設定をすると「システム開発」に興味がある人に向けてターゲティングできます。その中でカスタムインテントは単純に購買意欲が強いユーザーにターゲティングします。また類似機能として存在する「カスタムアフィニティ」は、長期的なユーザーの興味関心にターゲティングします。つまり、カスタムインテント=購入に近い段階の顕在層へのアプローチで、カスタムアフィニティ=興味関心の高い潜在層へのアプローチと広告の目的に合わせて使い分けることができます。自分でターゲットをカスタムできるため、比較的低いリスクで設定することが可能になります。さらに配信時の注意点として、2点あります。

①「検索キャンペーンでは使用不可」

カスタムインテントオーディエンスはディスプレイキャンペーン、動画キャンペーンにのみ 使用できるターゲティング手法になります。

②「推定規模」

0~10万/10万~50万/50万~100万など表示される推定規模が少なすぎると、広告が表示されにくく、また規模が大きすぎると予算が足りず広告の掲載頻度に制限がかかってしまいます。予算に合わせてオーディエンスを調整することを推奨します。

Yahoo!ディスプレイ広告(YDA)

サーチターゲティングについて

サーチターゲティングとは、「設定したキーワードをYahoo!で検索したユーザー」に対して広告を配信する機能です。配信される場所は「YDAの広告枠」であり、YDAのバナーやテキスト広告が表示されます。サーチターゲティングのメリットとして大きく2点あります。サーチターゲティングは、かなり高いコンバージョン率でコンバージョン獲得ができます。理由としては能動的に検索しているユーザーが対象のためです。またサーチターゲティングは新規顧客にアプローチできます。リターゲティングもコンバージョン率は高いですが、あくまで既存の顧客リスト内に配信するため、新規顧客の開拓はできません。ですがサーチターゲティングの配信対象者は原則新規ユーザーであるため、新規顧客に効率よくアプローチすることが可能です。その中で配信時の注意点として、2点あります。

①「設定できるキーワードは検索ボリュームが一定数あるもののみ」

サーチターゲティングで使用できるキーワードは自由に選べるわけではなく過去30日間の検索数が1,000回以上あるものが原則対象となっています。中には1,000回に満たなくても設定できるものもありますが、広告配信量が少なくなるケースが多いです。

②「配信ボリュームが出にくい場合がある」

特に悩みの深いキーワードや具体性の高いキーワードほど検索数が少ない傾向にあります。また、ニッチなジャンルの場合も検索ボリュームが少ないです。「せっかく効果が良いのにそこまでコンバージョン数の増加が見込めない」というケースも珍しくありません。その場合は、予算や許容できる獲得単価に応じてキーワードを広げるなどの調整を行いましょう。

マーケティングの課題解決ができる!

優秀なマーケターに相談

まとめ

ターゲティングの設定次第で、広告のパフォーマンスを改善できるので、正しく使うことが重要です。「何を売るのか?」よりも、「誰に売るのか?」を意識しながら、仮説を立てて配信先を選定していくことが重要です。デジマギルドを運営しているカイコクには、BtoB商材の広告配信に対して知見のある方が多数ご登録されています。少しでも、ご興味ございましたらお気軽にご相談ください。

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コンバージョンとは?至るまでの流れや種類を解説!

コンバージョンとは?

コンバージョンとは、訪問者がホームページの目標としているアクションを起こしてくれた状態のことを指します。
例えばコンバージョンとみなすアクションを「サポートページで資料ファイルをダウンロードすること」「アンケートに回答すること」「商品購入」などに設定する場合があります。
つまり、インターネット広告の最終的な費用対効果を明らかにする、もっとも重要な指標になります。

コンバージョンするまでの流れについて

まず「コンバージョン」に至るまでの流れの中で、重要な用語について解説させて頂きます。

  • ・訪問数
    ユーザーがアクションを起こすためのサイト(ページ)に訪れた数。アクセス数。
  • ・コンバージョン数
    コンバージョンを獲得した件数
  • ・コンバージョン率
    訪問数に対し、コンバージョンに至った件数の割合。コンバージョンレート、CVR、転換率ともいいます。
  • ・CPC【 Cost Per Click 】
    有料ネット広告のクリック1回あたりの料金。クリック単価ともいいます。
  • ・CPA【Cost Per Acquisition】
    コンバージョン1件の獲得にかかったコスト

このときにとある化粧品を売っているとした時に「コンバージョン=商品の購入」と定めました。
サイトに訪れるためにかかるお金(コスト)は広告1クリックあたり100円です。
そしてサイトに100人のユーザーが訪れたとしましょう。
そのうち5人が商品を購入=コンバージョンしたとしたら、

訪問数:100

コンバージョン数:5

コンバージョン率:5%

CPC:100円

CPA:2000円

となります。

コンバージョンの種類について

総コンバージョンとユニークコンバージョン

総コンバージョンとユニークコンバージョンの違いは、コンバージョンアクションの総数をカウントするか、コンバージョンアクションが行われたセッション数をカウントするかというものです。

※セッションとは、ユーザーがあるWebサイトにアクセスしてから離脱するまでの一連の行為を指します。

総コンバージョンとはコンバージョンアクションの総数で、同一のユーザーが一つのセッション内で複数回コンバージョンアクションを行った場合も、全て別々のコンバージョンとしてカウントされます。
それに対してユニークコンバージョンとは、セッション単位のカウントになるため、例えば一度のセッションで2回購入手続きを行ったとしてもコンバージョン数は1となります。
両者の違いは、コンバージョンをアクション単位で捉えるか、セッション単位で捉えるか違いになります。

直接コンバージョンと間接コンバージョン

「直接コンバージョン」とは、広告などを出稿し、その広告経由でWebサイトに来訪したユーザーが、サイトを離脱することなくコンバージョンに至ること(およびその件数)を指します。
直接コンバージョンに対して、広告経由で一度Webサイトに来訪したものの、その場ではコンバージョンをせずにサイトを離脱し、その後再度サイトに来訪した際にコンバージョンすることを、「間接コンバージョン」と呼びます。(アシストコンバージョンとも呼ばれます。)

一定数のユーザーは、広告をクリックした後、そのタイミングではコンバージョンに至らず、その後オーガニック検索やメルマガ、もしくは再度広告を経由してサイトやアプリに再訪問しコンバージョンに至ります。
そういった様々な地点でのコンバージョン接点を設けることによって最大限コンバージョンの評価をします。

クリックスルーコンバージョンとビュースルーコンバージョン

クリックスルーコンバージョンとは、グーグル広告をクリックしたユーザーがサイトに来て、コンバージョンした数です。
それに対してビュースルーコンバージョンとは、メディアサイトに掲載されたグーグル広告を、クリックしなかったユーザーが別ルートで、Webサイトに来てコンバージョンした数を言います。
すなわち広告は目にしたけど、その場ではクリックしなかった。しかし同じ広告を何回も見たことで頭に残り、別ルート(自然検索など)でサイトを訪問し、結果としてコンバージョンが発生した。このようなケースを計測し、露出の広告効果を数値化したのが、ビュースルーコンバージョンです。

まとめ

今回は費用対効果を高めるために必要なコンバージョンの正しい理解と、コンバージョンの定義についてご紹介しました。
コンバージョンは広告の成果が上がっているかの判断基準になります。
大前提として、広告の目的は何かを明確にして、それに沿ったWeb上の目標をコンバージョンとし、今回ご紹介した様々な指標を分析するようにしましょう。

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DSP広告とは?仕組みの解説や代表的なツールを紹介

国内初の広告は、1687年に三井越後屋が発行した引札(チラシのようなもの)だと言われています。
初めは紙だけだった広告が、現在ではデジタルへシフト。DSPは、そんな時代の進化とともに生まれた技術の1つです。
今回はそんなDSPの仕組みと、DSP広告サービスのをご紹介していきます。

DSPとは?

DSPとは、Demand-Side Platformの略称で、Web広告を配信したい「広告主側の広告効果を最適化・最大化するためのツール」のことです。
これまでの広告配信は、広告の枠を購入するような「枠単位で配信を行う」ものでしたが、DSPを活用することで、ターゲット毎の配信設定が可能になりました。つまり「人単位で配信を行う」ことができるようになったのです。

これにより、例えば、性別、年齢、趣味などの属性で明確なターゲット設定を行っている場合、それらのユーザーに的確に広告配信を行うことができるため、無駄な配信をせずに高い効果を見込むことができます。
DSPはターゲットの設定さえ行えば、自動で最適な広告配信を実施してくれることから、広告主の手間を大幅に減らすことができると言えるでしょう。

DSPの仕組み

DSPとは、Web広告を配信したい「広告主側の広告効果を最適化・最大化するためのツール」のことだと解説してきましたが、実際の仕組みはどのようになっているのでしょうか?

DSPはDemand-Side Platformの略であるように、需要側、つまり広告を出したいと考える広告主側に利益をもたらすためのものです。
それとは反対に、広告配信面を提供する媒体社(「Google」や「Yahoo!」など)に利益をもたらすSSP(Supply Side Platform)といわれるものと連動しています。

私たちが普段Web上で目にしている広告の多くは、いわば「無数にある候補の中から勝ち残った広告」なのです。
SSPは、ユーザーに広告を表示する機会が発生する度に、複数のDSPの中から最適な広告を自動で選び配信。
それぞれのDSPは、1配信ごとに「この表示を見ているユーザーはどんな人なのか、今他の広告と競い合う必要があるのか、競い合うならどれぐらいの費用をかけるべきか」などを瞬時に判断し、最適化してくれています。

代表的なDSP広告サービスは?

DSPを通じて配信される広告を「DSP広告」と呼びます。
ここでは実際に、DSP広告サービスを提供している主要な媒体をご紹介していきます。
DSP広告サービスは、大きく2種類に分けられます。

①自動型

このタイプのDSPでは、配信方法や目標といった事前に設定された内容と、それまでの配信結果を元に、各DSP独自のアルゴリズムに基づいて自動的に広告が最適化されます。
基本的に運用はほぼ自動で行なってくれるので、自社で運用する手間がかかりません。一方、細かな調整を誤ってしまうと、期待する効果が得られない場合もあるでしょう。

自動型の代表的なDSP

・Criteo(クリテオ)
世界中に広告を配信しているCRITEO社が提供するDSP広告サービスです。
Googleに次ぐ世界2位のネットワークの広さを持ち、日本国内利用者の92%以上が配信を閲覧することができるといわれています。

特徴:優れたダイナミックリターゲティング機能
膨大なユーザーデータを活用し、Webサイトの商品やサービスの詳細ページを訪れたことのあるユーザーに対して、履歴をもとに該当商品やサービスに関する広告を自動で生成して表示することが可能です。
これにより「サイトへの再訪問」と「購入」を促すことができるようになります。

・MicroAd BLADE(マイクロアド ブレード)
マイクロアド社が提供するDSP広告サービスです。
売上シェアは国内最大規模を誇り、配信リーチ数もクリテオと同様国内最大級といえるでしょう。

特徴:マルチデバイス対応
スマホでも、パソコンでも、タブレットでも、そのデバイスに合わせて見やすい状態で広告配信を行うことが可能。
もちろん広告主側での操作は必要なく、自動でマルチデバイスへ配信が可能となります。

②運用型

自動型に対して運用型は、文字通り自社で運用を行う必要があります。
実際に広告効果を逐一確認しながら、手動で細かく調整ができます。
自動型に比べると、運用する手間はかかりますが、効果改善のための柔軟な対応が可能になります。

運用型の代表的なDSP

・FreakOut(フリークアウト)
フリークアウト・ホールディングス社が提供するDSP広告サービスです。

特徴:ブランド効果を始めとする評価が難しい施策の数値化
直接成果に繋がった広告だけではなく、成果に至るまでの全ての接触履歴を解析して貢献度を測る分析が行えます。
また、利用者の好みにあった物品やサービスを推薦するリンク付きの画像配信など、豊富な機能を揃えていることも特徴として挙げられるでしょう。

・logicad(ロジカド)
ソネット・メディア・ネットワークス社が提供するDSP広告サービスです。

特徴:コストパフォーマンスの高さと柔軟性
初期設定費用がかからい分、低リスクで利用することができます。
シミュレーションにより複数のおすすめプランを自動で提案してくれるため、ターゲットの設定や分析が細かくできるだけでなく、サポート体制も充実していることから、配信設定の柔軟性が高いのが利点と言えます。
一方、運用者の知識や経験が成果に顕著に現れる可能性もあるでしょう。

アドネットワークとの違い

アドネットワークとDSPの違いは、「ネットワーク」か「ツール」かという点です。
アドネットワークは複数の広告配信先WEBサイトにまとめて配信することができる「ネットワーク」であるのに対し、DSPは複数のアドネットワークを一度にまとめて運用し、分析まで担える「ツール」であるといえます。

また、アドネットワークは「面」に配信、DSPは「人」に配信、と前述したようにDSPはターゲット毎の配信を可能にしました。
アドネットワークは、ネットワーク内のWEBサイトの広告枠に配信を行う機能は持ちますが、「どういった人に配信するのか?」という機能は本来持っていません(GDNやYDNなどアドネットワークでありながらDSPとしての機能を持つような特殊なケースもあります)。
一方DSPは、DMP(※1)などを仲介しユーザーデータを用いての運用を行うため、「どういった特徴の人に広告を配信するか」といったターゲティングが可能になります。

※1 DMPとは
インターネット上のさまざまな情報を管理、活用するツールのこと。詳細はこちらの記事でもご紹介しています。
【DMPとは】データ活用方法からおすすめ会社紹介まで

まとめ

アドネットワークやDSPの登場によって広告主の負担は格段に減りました。
加えて「枠単位での配信」から「人単位での配信」が実現可能になり、ターゲティング精度は今後も増していくことが予想されます。
そんな中で、どのDSP広告サービスが自社の商品・サービスに合っているかを見極める力も必要になってきています。DSP広告サービスはどの会社にも合う万能なものではありませんので、まずは「DSP広告とは何か」を理解することから始めましょう。

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広告ブロックツールの動向やセキュリティリスクを解説

近年急成長をしているデジタル広告の中で不要な広告をブロックするためのツールを使用しているユーザーが増えています。
こちらの記事では、ITP問題など現代の広告変化に触れながら、広告ブロックツールの特徴や危険性、また後半では役に立つ安全なツールの紹介のほうもさせて頂きます。

広告ブロックツールとは

広告ブロックツールはアドブロッカーとも呼ばれ、インターネット閲覧時に表示される広告を非表示にするソフトウェアの総称のことを指します。

ブロックの仕組みとしては、ユーザーがウェブサイトを訪れた際に、データを選択的にダウンロードすることによって、望まない項目が読み込まれることを「ブロック」する行為を指します。

現代広告とブロックツールの動向について

現代の広告変化について

現代においてデジタル広告への支出は、テレビ広告と同じくらいの規模に成長しており、すでにデジタル広告は企業による広告・宣伝活動のメインストリームになりつつあります。

その中でも、3年前ほど前からITP(Intelligent Tracking Prevention)と呼ばれる、AppleがSafariに搭載しているトラッキング防止機能(特定の情報収集を目的に人の行動やデータの挙動を追跡すること(※詳しくは「ITPとは?」の記事参照https://kaikoku.blam.co.jp/digimaguild/affiliate/526)の実装が進んでいます。

Appleがこれを行うのは、インターネット広告の特定ユーザーに対する表示に高まる嫌悪感・不信感から、ユーザーのプライバシーを守るという意図から行っています。このように広告業界においてデータや広告そのものの扱い方の健全化に努めようと意識の変化が起こりつつあります。

広告はなぜブロックされるのか?

上記のデータや広告そのものの扱いかたに注目や意識の変化が起こりつつある中でも、web上には悪質なサイトに誘導する広告や、ユーザーの閲覧を妨げるような広告を表示するWebサイトなどの存在、動画の閲覧前に強制的に表示される広告など、ユーザーにとってフラストレーションを生み出す広告が多数表示されているのも事実としてあります。

こうした背景から、より快適なインターネット体験を実現する手段のひとつとして、広告ブロックツールがメディアなどでも取り上げられる機会が増加しています。

パブリッシャー(企業側)としての対応について

インターネットメディアやプラットフォームをユーザーに無料で情報や機能を提供する代わりに、広告によってその収益を支えているものも多いです。当然、広告をブロックされてしまうことは、事業に対して大きな影響を与えることにもなります。

最近では2019年7月にChromeに標準で広告ブロックの機能が搭載されました。
しかし、この機能は従来の広告ブロックとは異なり、すべての広告をブロックするものではありません。
あくまでGoogleの基準に抵触した悪質な広告のみを非表示にする仕様となっています。
配信される広告は、ユーザーにとってはうっとうしい面もあることは否めませんが、広告が掲載されることで商品の認知拡大や購買促進につながっているのも事実としてあります。

広告ブロックツールの設定でブロックできるもの

Chromeブラウザ・アプリでブロックできるものを例として記載させて頂きます。
主に以下の2つのものがあります。

1. 特定の不要な広告のブロック
特定の広告のブロックはインターネット上に広告を表示されないように設定することはできませんが、自分で指定した特定の不要な広告をブロックすることができる設定です。

2. ポップアップ広告を停止する
Chromeや他のほとんどのブラウザでは、ポップアップ広告を無効にすることができます。
無効にしてもポップアップ広告が表示される場合は、不正なソフトウェアがインストールされている可能性があるので、そのソフトウェアを削除する必要があります。
詳しくは、「Google Chrome ヘルプ」の「望ましくない広告、ポップアップ、不正なソフトウェアを削除する」を参照してみて下さい。

以上が主に設定でブロックできるものになります。
しかし、こうしたユーザーが不満を抱える状況を悪用しようと企む者もいます。
広告ブロックツールが抱える問題としてセキュリティリスクがあります。
次に実際に起きた事象を交えつつ解説させて頂きます。

広告ブロックツールが抱えるセキュリティリスクについて

上記で説明させて頂いたように広告ブロックツールを利用する人が多くなっています。
しかし、広告ブロックツールを通じてサイバー犯罪者が個人のデータを盗み取る危険性も存在しています。

人気の広告ブロックツールのいくつかに脆弱性がありセキュリティ専門家のArmin Sebastianによると、サイバー犯罪者らが脆弱性を利用して悪意あるコードを送り込む可能性があることがわかりました。
広告ブロックツールを利用する際には、これらのツールがブラウザ内の様々なデータを取得し、ブラウザにコードを送り込む可能性を認識しておくことが必要となります。

また、広告ブロックツールを使用する際にユーザーの位置情報の取得や必要以上に不要な権限を要求してくるツールは悪質である可能性もあるという認識も持つべきです。

そして過去に起きた事例の紹介をさせて頂きます。

・偽の「Adblock Plus」配布

Adblock Plusは著名な広告ブロックツールのひとつです。
この偽物が過去にGoogleの公式Webストアで配布されました。
名前を「AdBlock Plus(Bが大文字になっている)」とし、アイコンも本家と同じものを使用したこの偽アプリは3万7,000件以上もダウンロードされました。
この広告ブロックツールがマルウェアだったかどうかは定かではないですが、悪意のある拡張機能が含まれていたとも言われています。

最後に、安全に活用できる広告ブロックツールの紹介をさせて頂きます。

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広告ブロックアプリ・ツール紹介

1. AdBlock

AdBlockは広告ブロック拡張機能の中でも知名度が高く、人気があるツールです。
導入するだけでほとんどの広告を防ぐことができます。
また、YouTubeを閲覧中に流れるビデオ広告もデフォルトでオフに設定してあるので快適に閲覧することができるようになります。
詳細: AdBlock

2. Adblock Plus

Adblock Plusも、世界中での利用者が多く評価の高い人気の拡張機能の1つです。
もはや定番とも言える「広告 ブロック拡張機能」で、バナー広告、ポップアップ広告、ップアンダーをしっかりと防いでくれます。
他にも、マルウェアやFacebook 広告、YouTubeのビデオ広告など幅広い広告ブロックに対応しているので、これさえ入れておけば間違いなしです。
詳細: Adblock Plus

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まとめ

ここまで見てきたように広告ブロックツールを取り巻く環境は複雑かつ、ツールそのものが安全かどうかをユーザー自身が判断するのは難しいです。
それでも利用したい場合は、事前にセキュリティ対策ソフトをインストールなどの対策は必須になります。
正しいセキュリティ知識を身につけ、必要に応じてセキュリティツールなどの手助けを活用しつつ、主体的に自分の身を守る工夫や行動を意識していきましょう。

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リスティング広告の特徴や費用は?見込める効果も解説!

Webマーケティングを行う上で、様々な広告が存在しています。
その中で、広告によってどのような効果があるかなどわからずに配信しているマーケティング担当者の方もいらっしゃるのではないでしょうか?
今回はWebマーケティングを代表する広告である、「リスティング広告」の特徴や費用、メリット、デメリットについてご紹介していきます。

リスティング広告とは?

リスティング広告の特徴

リスティング広告とは、インターネット広告の一種で、検索エンジンの検索結果にユーザーが検索したキーワード(検索語句)に連動して掲載される広告のことを指します。
検索連動型広告やPPC(Pay Per Click)などとも呼ばれ、広告がクリックされると費用が発生します。
代表的なリスティング広告としてGoogleリスティング広告とYahoo!リスティング広告が主に活用されています。

広告が表示される場所

リスティング広告は掲載される場所が決まっており、検索結果には「広告枠」と「自然検索枠」という2つの範囲が存在します。
例えば、Googleで商品やサービスを検索してみると、検索結果1ページ目の上部と下部に「広告」と書かれたサイトが表示されます。
この上部と下部の範囲が広告枠、つまりリスティング広告が掲載される場所で、それ以外の範囲が自然検索枠となります。
Googleでは、上部に表示される広告は最大4件までと定めれています。

掲載順位の決まり方

リスティング広告は費用を多く使ったからといって、ページ上部に掲載されるとは限りません。
そこで掲載順位を決める指標として広告ランクの高さが重要になってきます。
Google広告では広告ランク、Yahoo!スポンサードサーチではオークションランクと呼ばれています。

広告ランクは、入札単価、広告の品質、検索時のユーザの状況、広告表示オプションの見込み効果、広告ランクの最低基準から決定します。
ここで間違われやすいのは、広告ランクを「広告ランク = 入札単価 × 品質スコア」と考えてしまうことです。

広告ランクを決める要素はあくまで入札単価、広告の品質、検索時のユーザの状況、広告表示オプションの見込み効、広告ランクの最低基準となっています。
単なる掛け算で評価はされていないことを押さえておきましょう。

また『広告の品質』と『品質スコア』は違います。
広告の品質とは、ユーザーに対する広告の有用性、利便性を評価するものであり、品質スコアは広告やキーワード、ランディングページの品質など、過去の掲載結果の統計や平均から算出された成績であり、広告ランクとは見ているものが違います。
ですので、広告ランクを上げる際にはユーザーに対する広告の有用性、利便性を意識してみましょう。

ディスプレイ広告との違い

次にリスティング広告とは別に、Web広告で抑えておきたいディスプレイ広告についての特徴やリスティング広告との違いなどを紹介します。

まず、ディスプレイ広告とは、Webサイトやアプリに用意された広告枠(広告用スペース)に表示される広告のことで低単価で非常に多くのユーザーにリーチできるのが特徴です。
リスティング広告との違いとして、まずあげられるのは掲載場所の違いです。
検索結果に表示されるリスティング広告に比べ、ディスプレイ広告はWebサイトやアプリに用意された広告枠(広告用スペース)に写真や動画などで表示されます。

またディスプレイ広告は各媒体の提供サイトに表示されるため配信量が多くなり、検索画面のみに表示されるリスティング広告より、マーケティング理論の1つであるAISASモデルの最初の「A」にあたる「Attention(注意)=製品の存在を知る」という行動に適しており、認知拡大を重視する際におすすめです。

※AISASモデルとは、マーケティング理論の一つで、ある商品やサービスを買うまでの間に、消費者がどのような行動(購買行動)をとるのかを、パターン化したモデルの一つです。
・Attention(注意):商品やサービスを知る
・Interest(興味):その商品やサービスに興味を持つ
・Search(検索):より情報を得るためにインターネットで検索をする
・Action(行動):実際に商品やサービスを購入し、利用する
・Share(共有):使用した感想を口コミやSNSに投稿しする

リスティング広告の費用

リスティング広告の費用は次の2つの仕組みによって決定されています。

入札オークション制

リスティング広告では検索が行われるたびに掲載順位を決定する「オークション」が繰り返えされます。
ユーザーが検索を行うと、その検索内容と一致するキーワードが設定された広告がすべて検出され、広告ランクが十分に高いものだけが表示されます。

この仕組みはRTB(リアルタイムビッディング)という広告を表示する方式がなされています。
RTBとは、広告主とメディア(媒体)をリアルタイムで結ぶことで、広告主にとってはより最適化された広告配信を、メディアにとっては広告収益の最大化を、そしてユーザーにとってはより有益な情報の提供をしています。

入札オークションで重要なポイントとして挙げられるのは、たとえ競合相手が自分よりも高い入札単価を設定していても、キーワードと広告の関連性が高ければ、低い入札単価で相手を上回る掲載順位を獲得できる可能性があるという点です。

また、オークションの結果はその時点での競合状況に応じて毎回変わる可能性があります。
このため、ページ上の広告の掲載順位が変動したり、広告が掲載されなかったりすることが起こるため、成果が出ないからといって短期間で予算を変更することなどには注意が必要です。

クリック課金制

リスティング広告では、ユーザーが広告をクリックした場合のみ料金が発生します。
よって広告が検索結果に表示されただけでは料金は発生しません。
広告主側は入札単価を調整できることから自由に単価を決定することが可能です。

適切なクリック単価は、業種や地域、職種などによって変わりますが、高ければ高いほど(あるいは安ければ安いほど)いいというものでもありません
コンバージョンが発生しているか、コンバージョン単価が最適化されているかなど、クリック単価は他の指標に大きく関わるため、クリック単価単体を見て高いからダメ、安いから良いと判断するのは、リスティング広告のパフォーマンスをあげていく上で注意しなければなりません。
そのため配信する広告ごとに考える必要があります。

リスティング広告のメリット・デメリット

ここまでリスティング広告の特徴や費用などについてご紹介してきました。
次にリスティング広告のメリット・デメリットについて解説していきます。

リスティング広告のメリット

・ニーズが明確な顕在層へアプローチできる
リスティング広告はニーズが明確なユーザーを獲得することに長けています。
ユーザーが打ち込む検索キーワードを指定して広告を出稿するため、成果にできるだけ近い検索キーワードを選んで広告を出すことができるからです。

・クリック課金なので低予算から始めることができる
枠を購入して掲載するバナー広告などは、クリックされなくても料金を支払わければいけないケースなどもありますが、リスティング広告はクリック課金であるためクリックが発生しないと料金がかからないため、低予算から始めることが可能になります。

自然検索(オーガニックサーチ)より成果がすぐに現れる
自然検索とは検索エンジンのアルゴリズムによってランキングされるため、表示する内容や表示対象の検索語句、掲載内容は直接的にコントロールすることが難しいです。
また、自然検索で上位を目指すにはユーザーのニーズを網羅したコンテンツを用意することや、内部対策,外部対策などのSEO対策が必要になるため、実際に効果が現れるまでに時間がかかることが多いです。
一方、リスティング広告は、すぐにでも広告の配信を開始でき、変更も随時可能です。
スピード感を重視して成果を求めるのであれば、検索ページ上部に掲載されるリスティング広告がおすすめです。

リスティング広告のデメリット

・競合が多いキーワードで上位表示を狙うと高額な費用が必要になる
リスティング広告は入札制のため、コンバージョン率の高い人気のキーワードは、非常に高単価になる場合があります。
例えば、「転職」「求人」など、ニーズが明確でコンバージョン率も高いものは1クリックあたり数千円の課金が発生するキーワードも存在します。
コンバージョンしやすいキーワードをそのまま狙っても、資金力のある大手企業が既に参入している場合は効果を出すのは難しい場合があります。

・運用に手間がかかる
リスティングは運用型広告でもあるため、一度開始すると運用するためのリソースが必要となります。
リアルタイムで効果測定が行えて、広告を修正できるのはメリットでもありますが、その分手間がかかるという面もあります。
管理画面の操作方法や入札基準など、事前に知っておかなければいけない知識も
多く、更に情報のアップデートが盛んな分野であるため、継続的な勉強が必須となります。

まとめ

リスティング広告の特徴からメリット・デメリットについて解説してきました。
リスティングは運用型広告でもあるため、一度開始すると運用するためのリソースが必要となります。
リアルタイムで効果測定が行えて、広告を修正できるのはメリットでもありますが、その分手間がかかるという面もあります。

管理画面の操作方法や入札基準など、事前に知っておかなければいけない知識も
多く、更に情報のアップデートが盛んな分野であるため、継続的な勉強が必須と
なります。
また入札単価を上げているのに、全く順位が上がらない場合は、一度腰を据えて品質スコアを見直してはいかがでしょうか。
品質スコアを決定する項目をひとつひとつチェックしていくことで、掲載順位が上がらない要因が見えてくるはずです。

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【DMPとは】データ活用方法からおすすめ会社紹介まで

DMPって何?どんな種類があるの?

DMPの意味

DMPとは「Data Management Platform(データマネジメントプラットフォーム)」の略で直訳すると「データ管理基盤」と訳されます。
インターネット上のさまざまな情報(顧客データ、自社サイトのユーザー履歴、など)を一元管理して、分析して、最終的に利用して広告配信や企業のターゲティングの再設定に活用するためのシステムです。

DMPの種類

DMPは二種類あり、オープンDMPとプライベートDMPといいます。
それぞれの役割があり、明確に区分づけられています。

オープンDMP

オープンDMPはパブリックDMPとも呼ばれ、外部の会社が保有している情報を活用する事が出来るシステムのことです。
外部サイトのユーザーの行動履歴やユーザーの訪問履歴、購入履歴などを利用して新規顧客の開拓などに使用することが可能で、自社サイトに訪問しているユーザーと比べることが出来るのでターゲットとするユーザーの分析から新たな施策に役立ちます。

プライベートDMP

プライベートDMPは、自社サイトの情報を集めて分析して活用するシステムです。
プライベートDMPをオープンDMPと統合する事によりより幅広い分析か可能です。集められるデータは多く、自社サイト訪問データや購入データ、ユーザーの性別や年齢、行動頻度などさまざまです。

オープンDMPとプライベートDMPを利用して新しいマーケティング施策や、サイト制作、ターゲット管理に役立てましょう。

DMP導入の利点と懸念点

利点

・顧客のデータを活用できる
・様々なデータの一元管理が可能
・様々なデータの統合が可能
・分析することで課題発見に繋がる

主なメリットは上記の4点です。
顧客データを「管理」「分析」「活用」その全てが行える事からサービスの改善やターゲットの改善に繋がり、結果とし業績や成果の改善に繋げることが出来ます。

懸念点

・データ量が多い
・管理者、分析者がいないとデータの活用が出来ない
・データの活用方法を簡略化しないと管理者以外が活用化出来なくなってしまう

主な懸念点は上記に3点になります。
データを持っているだけでは活用する事が出来ない為、管理者、分析者が必須になります。
そのうえでデータを使いやすくまとめて企業の全員が利用出来る状態にすることがベストです。

DMPツールの国内会社とそれぞれの特徴

①Rotoaster:プライベートDMP

・DMP市場において3年連続でNO1の業績
・機械学習を用いたユーザー分析が可能
・成果向上を支援するデータマーケティングのコンサルタントがアシスト可能
参考URL:https://www.rtoaster.com/

②Juicer:オープンDMP

・初心者でも簡単に利用する事が出来る無料のユーザー分析
・直感的な操作から重要な指標をグラフにする事が可能
・自動ペルソナ生成からユーザーの人物像をすぐに把握
参考URL:https://juicer.cc/

③b➝dash:プライベートDMP

・画面操作をするだけでデータ取り込み、統合、変換、活用が可能
・マーケティングデータの取り込みが簡単
・12種類のメイン機能がありカスタマイズが可能
参考URL:https://bdash-marketing.com/function/

DMP活用の手順

①データの収集

「cookieデータ」を活用したり、計測タグを設置する事により、自社データも集めることが出来ます。
ユーザーのサイト流入履歴や、サイト購入履歴、顧客の性別や年齢、さまざまなデータを収集し、DMP内に保管していく事により、データの母数が増え分析範囲も広くなっていきます。
例:サイトを訪れた人へ「cookie」を付与→「セグメント分け」→「改修」

②データの分析

DMP内に集約されたデータを分析してみましょう。DMPルーツ上で性別と時間帯、購入履歴を比べたり、分析して施策まで落とし込み活用しましょう。
データが集約されていても分析することが出来ないと上手く活用出来ない為、DMPツールを活用しデータ自動分析機能などを上手く使い新しい施策や行動に繋げていきましょう。

③施策の実行

DMPでまとめられたデータを施策として実行に移して、検証結果を次回に生かしPDCAを回していきましょう。
そして施策によって得られたデータをためて更に大きなデータバンクとして活用しましょう。

まとめ

DMPはデータ収集、データ分析、分析したデータを用いた広告配信などの施策実行に移す一連の流れを補助する役割を担います。
マーケティング部や営業部その他部署にてユーザーデータを上手に活用し更なるステップアップに繋げていきましょう。