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タグマネージャーとは何か?特徴や効果について解説!

みなさんもデジタルマーケティングに取り組むうえで「タグ」という言葉をよく聞いたことがある方が多いと思います。
タグとは、広告の計測・解析、アクセス解析のツール、SEOなど様々な機能をサイトに組み込むためのWebサイトに埋め込むコードのことさしています。
多くの広告を運用している方なら様々なタグを管理することが多いと思います。
本記事では、そんなタグの管理を行いやすくすることができる「タグマネージャー」についての特徴や効果などを解説していきたいと思います!

目次

タグマネージャーとは?

タグマネージャーの特徴

タグマネージャーとは、Googleアナリティクスなどの効果測定用タグや、Web広告を運用する際に必要になるリターゲティングタグやコンバージョンタグなどを、一元管理するためのツールです。
対象となるすべてのWebページにタグマネージャーのコードを記述すると、そのコードひとつでさまざまなタグの役割を果たせるようになります。

タグマネージャーを使っていない場合、例えば、「効果測定用タグ」「リターゲティングタグ」「コンバージョンタグ」を使うとしたら、この3つのタグを対象となるすべてのページに記述する必要があります。
この場合、途中で「コンバージョンタグ」を削除しようと思ったら、すべてのWebページからコンバージョンタグを削除していかなければなりません。
しかしタグマネージャーなら、タグマネージャー上の設定変更だけで解決できます。

タグマネージャーを使用する上で理解しておかなければならないことが、タグとトリガーの関係です。
トリガーとは、タグを利用して計測するユーザーの行動のことを指します。
例えば、「ページが表示された時」「ボタンがクリックされた時」などを設定することができます。

タグを埋め込んだページでトリガーに設定している行動が行われると計測が行われます。計測されることを、「タグが発火する」という風に言います。
つまり、タグはトリガーとなる行動を検知するために必要なものであり、特定の行動を計測するにはトリガーの設定が必要になります。
タグの設置だけしてトリガーが設定できていないというようにならないようにご注意ください。

タグマネージャーのメリット

一度設置さえしてしまえばタグの編集をタグマネージャーの管理画面上で行える

やはり、一番のメリットはタグの編集をタグマネージャーの管理画面上で行えるという点です。
タグマネージャーを使えば、新しいタグを追加・削除する度に、ソースコードを編集して、アップロードするといった作業が無くなります。
一度、タグマネージャのタグを設置してしまえば、以後はタグを追加する度に、ファイルを編集する必要はなく、管理画面から追加をする事ができるため工数を削減させることが図れるでしょう。

・タグ管理を外部に委託する必要がなくなる 

作業量が多くて外部に委託していた場合、委託のコストが当然かかります。
ちょっとした変更点などを依頼する際にも連絡を取り合わなければいけないため手間がかかってしまいます。
しかし、タグマネージャーを利用すれば管理作業が一気に楽になります。
わざわざ外部に委託しなくても、マーケティング担当の方がタグマネージャーの管理画面上で直接タグの管理をできるようになります。

タグマネージャーのデメリット

・全てのタグを管理できるわけではない

タグマネージャーはあらゆる「トラフィックの解析」「マーケティングの最適化」に関するタグやコードに対応しています。
しかし、実際には対応が難しいタグもあります。それは、「同期処理が必要なタグ」です。
同期処理とは、ページ読み込みと同時に処理が行われるJavaScriptです。
これと対照的なのが非同期処理といわれるもので、ページの読み込みと関係なくJavaScriptの処理が行われていきます。
Googleタグマネージャーは非同期処理のツールなので、同期処理で動くタグには対応しません。
具体的には、Googleアナリティクスのウェブテストや一部のA/Bテストツールが非対応になります。
このように、一部のタグにはタグマネージャ―も対応できないということを把握しておきましょう。

・使用するのに知識が必要

複数のタグを管理する場合、一括管理することができるので管理工数を削減することができますが、Googleタグマネージャーについて知識がないと効率的、効果的な運用をすることが難しくなります。
そのため、どのように運用、設定すれば良いのか、最低限の知識を学ぶことが必要となります。

タグマネージャー導入に適した状況

タグマネージャーの導入に適した状況は、多数のタグを管理している状況です。
逆に、少数のタグがすでに埋め込まれていて、今後増やす予定もない状況ですとタグマネージャーの導入は不要かもしれません。
なぜなら、タグマネージャーの導入をしていないとすべてのWebページのHTMLコードを書き換える必要がありますので、かなりの手間がかかる作業になるためです。

少数のタグがすでに埋め込まれていて、今後増やす予定もない状況でタグマネージャーの導入を行うと、今後見込めるタグ管理の工数よりもタグマネージャーの導入にかかる工数の方が大きくなってしまう可能性があります。

そのため、導入を検討する際は、タグマネージャーを導入した場合の今後削減できるタグ管理工数と、導入にかかる工数を考えることが大事です。

また、はじめはトラッキングコードしか入れるつもりがなくても、将来的には多数のタグを入れる必要が出てくるかもしれませんので、最初からタグマネージャーのコードを書き込んでおけば、途中で書き換える手間もなくなるため、タグが増えてきてもスムーズに管理できるようになります。

代表的なタグマネージャー

Googleタグマネージャー

Googleタグマネージャーは、Googleが無料提供しているタグマネージャーです。
GoogleアナリティクスやGoogle広告など、Googleが提供しているツールと相性が良く、簡単に設置することができます。

Googleタグマネージャーでは、タグそのものと併せて上記で説明した「トリガー」というものを設定する必要があり、タグとトリガーをセットで扱います。
例えばGoogleタグマネージャーでGoogleアナリティクスのタグを設置する場合、、Googleアナリティクスのトラッキングコードとセットで、「全てのページの読み込み(All Pages)」というトリガーを設定します。
ユーザーがWebサイトを訪問すると、トリガーに設定していた「ページの読み込み」という条件に対してトリガーが反応してタグを発火させるという仕組みです。

▼代表的な5つのトリガー

①特定のページのみにタグを発火させるトリガー
②PC/スマホのみでタグを発火させるトリガー
③Youtube動画の閲覧状況によってタグを発火させるトリガー
④ページの閲覧状況によってタグを発火させるトリガー
⑤ページの滞在時間によってタグを発火させるトリガー

上記のように目的にあったトリガーに変えることで意図した配信先を設定することができます。
またGoogleタグマネージャーでは、Googleアナリティクスと連携するためのテンプレートが用意されています。
そのためタグを設置する必要すらありません。
どのタイミングでこのタグを発行したいかというトリガーと、Googleアナリティクスのトラッキングコードを入力するだけです。

Yahoo!タグマネージャー

Yahoo!タグマネージャーは、Yahoo!が無料提供しているタグマネージャーで、Yahoo!プロモーション広告の中の一機能として提供されています。
そのためGoogleタグマネージャがーGoogle広告と相性が良かったことと同様に、Yahoo!タグマネージャーは、Yahoo!プロモーション広告との相性が良く、簡単に設置が可能です。

Yahoo!タグマネージャーも、タグそのものとタグを反応させるための条件をセットで設定するという点でGoogleタグマネージャーと共通した仕組みです。
タグを反応させる条件のことをGoogleタグマネージャーではトリガーと呼ぶのに対して、Yahoo!タグマネージャーでは「インプット」と呼びます。
呼び名が違うだけで、仕組みとしてはほぼ同じと考えて問題ありません。

また、2018年のGoogleによるタグ仕様変更(gtagの出現)により、Yahoo!タグマネージャーにおけるGoogle広告用のタグ設定方法が複雑になったため、gtagを考慮して使用する必要がありますのでご注意ください。

まとめ

今回、タグマネージャーの特徴から代表的なタグマネージャーについて紹介してきました。
もし今までタグマネージャーを活用していなかった方は、タグマネージャーを活用することでタグを一元管理することができるため、あなたの業務の工数を削減する手助けになると思います。
ぜひ、タグマネージャーを導入して業務の効率化を図ってみてはいかがでしょうか?

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分析の要となるダッシュボードとは?定義と活用法を解説

企業のマーケティング活動は、デジタル化の進展に伴い大きく変化してきています。
多様化・複雑化するユーザーの動向をつかみ、的確な打ち手を実施するのは簡単ではありません。

そういった状況下では、いかにユーザー情報を正しく分析し予測できるかがカギとなり、ダッシュボードはその活動を支える要となります。
今回は、そんなマーケティング活動に必要不可欠なダッシュボードの定義や活用法について解説していきたいと思います。

目次

ダッシュボードとは?

ダッシュボードの定義

Stephen Few著書の『Information Dashboard Design(2016)』によると、「ダッシュボードとは、1 つ以上の目標を達成するために必要とされる最も重要な情報を、ひと目で把握できるよう 1 つの画面上にまとめて配置して視覚的に表したものである」と記載があります。

これを少しマーケティング活動に寄せて再定義すると「マーケティングにおいての目標を達成するために必要な、ユーザー行動情報、リード獲得数、ブランディング成果など様々な販促活動における情報を直感的でわかりやすく表示したもの」となります。
同時に、これがマーケティングにおけるダッシュボードの役割であるといえるでしょう。

膨大なデータをただ取得しただけで満足していては意味がありません。
それを分析した結果を元に施策を実行し、成果が出て初めてデータは価値を発揮します。
そして、データを正しく分析するためには、持てる情報全てを整理し、比較し、予想する必要があります。
それを手助けするツールがダッシュボードなのです。

ダッシュボードのメリット

①分かりやすく可視化されているデータを元に、瞬時に状況が把握できる

データ分析をするのであれば、「エクセルの表で数値データを見れば良いのでは?」と思ってしまう方もいると思います。
しかし、同じ数値でもグラフを用いて一覧で統合表示するのとでは大きく変わります。
施策毎の数値比較もダッシュボードを用いれば一目瞭然で、ただの数字の羅列を見ているだけでは予想もつかなかった情報に気づく可能性が高いです。

②バラバラになったデータを集約することで、本来必要な戦略が見えてくる

マーケティング施策の数が増えれば増えるほど、マーケティング担当者はデータの閲覧と分析に膨大な時間がかかってしまいますよね。
ダッシュボードを使うことによって、Webサイトの集客管理、広告運用、営業管理、キャンペーン管理など複数のデータを1つの画面に集約し把握することができます。
マーケティング担当者は大幅に手間を省くことができるだけでなく、「どの数値が施策に影響を与えているのか」や「この数値変化から読み取れるユーザーの行動は何か?」など、本来必要なマーケティング戦略の設計に時間をかけることが可能になるでしょう。

③リアルタイムに更新される情報を常に可視化でき、意思決定を支援する

マーケティング担当者は、日々行われている様々なマーケティング活動全ての数字をリアルタイムで追いかけることは不可能です。
その点ダッシュボードは、設定次第でリアルタイムな分析結果を常に視覚的に分かりやすく表示することができます。
施策の問題点や異常の発見速度が早まるのはもちろん、すべての施策がそれぞれどのように機能し、どのように影響を与え合っているのかを統合分析することが可能になります。

ダッシュボードのデメリット

①データの関連性を読み取る知識が必要

ダッシュボードは、データを整理し分かりやすく視覚化してくれる便利な機能は持ちますが、そこからの分析はマーケティング担当者の知識・スキルに委ねられます。
「どのデータ同士を比較するべきなのか」、「このデータの数値変化はなぜ起きているのか?」などの答えを導き出すためには、データ分析に関してある程度の専門性が求められます。
自社にそういった人材がいない場合は、教育コストも考えた上での使用を考えるべきでしょう。

②ダッシュボードツール導入に伴うコスト

ダッシュボードツールの多くは有料です。
従って利用したいと考えている場合、当然金銭的なコストがかかります。
ソフトウェアを導入する「オンプレミス型」といったものであれば開発に伴うコストがかかりますし、「クラウド型」といったものであれば月額いくらといった形でコストがかかります。

ダッシュボードの活用法

見るべき情報の優先度を決める

ダッシュボードには、様々な情報が表示されます。
たとえ見やすく可視化したとしても、膨大なデータを全て分析するには、時間が足りなくなることは明らかです。
そのため、まずは優先的に見なければならない情報を特定することが大切になります。
「今最も重要な情報は何なのか?」を特定し、日々その情報を中心に見るように心がけます。
そうすることで、より効率的にダッシュボードを活用することができます。

マーケティング目標に応じてカスタマイズする

ダッシュボードは通常の状態でも直感的にマーケティング状況を把握できますが、マーケティングの目標に応じて、情報をカスタマイズすることをお勧めします。
そうすることで、より早く得たい情報に辿り着くことが可能になるため、マーケティング担当者は自分が分析がしやすくなるよう、積極的にカスタマイズを行いましょう。

ダッシュボードツールの比較

ダッシュボードツールの種類

前述した通り、ダッシュボードツールは大きく以下の2種類に分けられます。

・クラウド型

インターネット上でデータを保存できるダッシュボードツールです。
通信環境とパソコンがあれば、時間や場所に限られずデータを管理することが可能になります。

・オンプレミス型

自社でシステムを構築するダッシュボードツールです。
クラウド型とは対照的に、システムの構築を自社で行います。
自社で構築するため、カスタマイズ性が高く、社内の他システムとの連携が取りやすいです。

ダッシュボードツール比較

Tabluau(タブロー)

TABLEAU SOFTWARE社が提供するクラウド型のツールです。
世界で導入実績約35,000社を誇り、資生堂、NTTデータ、ヤフーなどの大企業でも導入されています。
特徴:初心者でも扱いやすい操作性
一番の特徴は操作性です。
初心者でも簡単に操作ができ、データ解析のスペシャリストでなくとも簡単にダッシュボードを活用できます。加えてスマートフォン向けアプリもあるので、場所・状況を問わずデータを確認することも可能。

Qlick sense(クリック センス)

Qlick社が提供するクラウド・オンプレミスどちらにも対応しているツールです。
VOLVOやLenovo、SAMSUNGなどの大企業でも導入されており、世界各国50,000社以上の利用があります。
特徴:処理速度、セキュリティに特化
高速かつ機能制限のないSaaS版Qlik Sense Businessがあり、有償版も相場に比べると比較的に低コストで利用が可能。
操作性はやや難易度が高い部分がありますが、使い込むことが出来れば非常に高いコストパフォーマンスになるでしょう。

Motion Board(モーション ボード)

東京に本社を構えるウイングアーク1st社が提供するクラウド・オンプレミスどちらにも対応しているツールです。
国産ツールとして信頼が厚く、パナソニック、日立製作所、富士通などの企業で導入されています。
特徴:独自の連携機能
モバイルアプリを活用した独自の地図機能や、IoT製品のセンサー情報の連携が可能です。そのため導入事例には、製造業の生産管理なども多く見られます。

Google data portal(グーグル データ ポータル)

Google社が提供する無料のツールです。
GoogleアナリティクスのようなGoogleが提供するサービスのデータを集計し、可視化、見やすい形に変換することでより速い意思決定を支援することができます。
特徴:Googleアカウント一つですぐに利用可能
Google data portalを利用する前に準備することは、Googleアカウントの発行のみ。
無料とは思えないほど豊富な機能を取り揃えています。特に、データの種類や量がそれほど多くなく、コストを抑えて分析をしたい「小規模ビジネス」を展開する企業、「特定の短期間」だけ利用したいというマーケティング担当者にお勧めです。

まとめ

ダッシュボードで表示される数値はあくまで「定量的」なものです。
定性的なものを数値として表すことには向いていません。飛行機のパイロットが客席に座っている人の心情を計器で読み取ることができないように、企業もダッシュボードを見ただけでは実態を理解することはできないのです。
従って、ダッシュボードに表示されている定量的数値だけに目を向けるのではなく、時には生の意見に耳を傾け、マーケティング活動の方向性を定めることが大切になるでしょう。

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Googleサーチコンソールの概要とGAとの連携方法

昨今、全世界ではインターネットの普及がより進み、情報量が日増しに爆発的に増えています。
それに加えて、様々なチャネルからのコンテンツ供給量が増えることによってGoogle検索の利用者が減っているというデータもあります。

Google側のアルゴリズムなどのアップデートも含め、SEOの意味合いが以前と比べ、シンプルな「順位争い」から複雑かつ抽象的に変わってきています。
そのような中で、よりユーザーのニーズに紐づいた効果的なSEO対策や分析ができる便利なツールと方法を紹介していきます。

サーチコンソールとは

サーチコンソールとはGoogleが提供している無料SEO解析ツールであり、簡単に言えばホームページの状態が良いか悪いかを診断できるツールです。
検索結果の状態を解析するなど、SEO対策を行うためのツールになります。

ホームページで成果を出すためには、ホームページの現状をきちんと把握することが必要です。
サーチコンソールの使い方を理解して適切なSEO対策を行うことで、自分のサイトをより上位表示させることができます。
ここから、サーチコンソールの登録方法、機能、Googleアナリティクス(GA)とサーチコンソールの連携方法について解説をしていきます。

サーチコンソールの登録方法について

ステップ1.サーチコンソールアカウントの作成

所有しているGoogleアカウントを使用し、サーチコンソールアカウントの取得を行ってください。

※Googleアカウントを所有していない場合は事前に登録を済ましてください
※参考URL:サーチコンソールHP

ステップ2. プロパティタイプの選択

プロパティタイプの選択に画面が切り替わるので、「ドメイン」か「URLプレフィックス」のどちらか一つに自分のサイトのURLを入力し「続行」を押します。

① ドメイン→サイト全体で計測する場合
②URLプレフィックス→サイト全体 or サイトの中でページを指定して分析する場合

この二つは目的に応じて使い分けましょう。基本的にはサイトの全体の計測をする「ドメイン」で登録を推奨します。

ステップ3. 所有権の確認

「ドメイン」でURLを入力すると上の画面になり、TXTレコード(ドメインの所有権を確認するためのコード)が表示されます。
TXTレコードの右にある「コピー」を押し、契約しているサーバーに設定します。サーバーの設定方法は、利用しているサーバーの公式ガイドを参照してください。
サーバーへの設定が完了した後、「確認」を押し、「所有権を確認しました」というメッセージが出てきたら完了になります。

サーチコンソールで押さえたい主な機能について

1.「検索パフォーマンス」について

検索パフォーマンスのデータでは、ページが表示されたときにユーザーが検索しているキーワードがわかります。ど
んなキーワードで検索されているのか分析すれば、どういうキーワードでページを作っていくべきか?などを知ることができます。
サイドバーにある「検索パフォーマンス」から「合計クリック」「合計表示回数」「平均CTR」「平均検索順位」の4つの各指標を見ていきます。

「クリック数」:検索ユーザーの検索結果に表示され、クリックされた回数
「表示回数」:検索ユーザーの検索結果に表示された回数
「CTR」:(Click Through Rate)クリック率=表示された回数に対するクリック数の割合
「掲載順位」:そのキーワードで検索された時の検索順位の平均

ここではどんなキーワードで検索画面に表示されたかのか、それに対するクリック数、CTR 、掲載順位を見られます。

2.「URL検査ツール」について

Googleに対してインデックスの依頼ができる機能です。
インデックスとは、クローラーが取得した情報を検索エンジンのデータベースに格納することです。
つまり、Googleに対して「こんなサイトを公開したから検索エンジンに登録してください!」と依頼するための機能です。
サイトを公開したとしても、Googleがそのサイトを見つけてデータベースに登録するには時間がかかります。
そのため、能動的にインデックスを促すことで、早く検索エンジン上に表示されるようになります。
通常新しく追加したページなどはインデックスされるのに時間がかかるので、インデックスの登録はSEO対策にもおすすめです。

3.「カバレッジ」について

カバレッジとはエラー表示がされているページがないか確認するための機能です。
エラーがあるページをクローラーがデータを取得できるように対応することで、ページが検索されるように改善できます。
そしてどのページがどんな理由でエラー表示されているかも分かります。
「カバレッジ」は定期的にチェックして問題が発生していないかの確認を行いましょう。

Googleアナリティクスとサーチコンソールの連携でより便利な分析に!

サーチコンソールとGoogleアナリティクスの違い

サーチコンソールは「Webサイトの表示回数やクリック数」などを分析するツールなのに対し、Googleアナリティクスは「サイト内への訪問者数、サイト内でのユーザー行動」などを分析できるツールです。
つまり、サーチコンソールがユーザーの訪問前のデータであるのに対し、Googleアナリティクスは訪問後のデータになります。
この2つを連携させることで、Googleアナリティクスでサーチコンソールの情報を利用できるようになります。

連携方法について

ステップ.1

最初にGoogleアナリティクスへアクセスします。
左のタブにて集客をクリックし、サーチコンソールをクリックします。
そうすると、「このレポートを使用するにはサーチコンソールの統合を有効にする必要があります。」と表示されるので、「サーチコンソールのデータ共有を設定」をクリックし、サーチコンソールの設定ページに移ってください。

ステップ.2

上記画像のように「プロパティ設定」の画面に切り替え、「Search Consoleを調整」をクリックしてください。
「 Search Consoleの設定」の画面にて「編集」を押して連携したいWebサイトを選び完了になります。

連携してできること

連携によって1つのレポートで両方の指標を同時に見ることができるようになります。
Googleアナリティクスのセッション、直帰率などと、サーチコンソールのクリック率、平均掲載順位などを同時に見ることができます。
サイトの分析をするときにはGoogleアナリティクスもサーチコンソールも同時に使うことによって、より便利になります。
ぜひこの2つを連携してサイト改善に役立ててみてください。

サーチコンソールまとめ

以上のようにサーチコンソールの登録方法や使い方について説明してきました。
サーチコンソールはGoggleアナリティクスと並んでホームページを使ったマーケティングを行う際に便利なツールです。無料なので、ぜひ積極的に導入していきましょう。
そしてツールをしっかりと使いこなしてホームページのパフォーマンスを解析・管理して上位表示を目指しましょう。

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CDPとは?DMPとの違いや、利点と懸念点を説明

CDPってご存知でしょうか?聞いたことがあるけど理解はしていなかったり、意味を把握しきれていなかったり、この記事で解決していきましょう!

CDPってなに?

CDPの概要

CDPとは「Customer Data Platform(カスタマーデータプラットフォーム)」の略で直訳すると「顧客データ基盤」と訳されます。
顧客一人一人のの属性やデータを収集・蓄積・統合するためのデータ管理システムです。
一人一人の嗜好性やライフログなどユーザー全体を取り囲む様々なデータを活用して、マーケティングや営業、HP制作などに利用していくことが活用目的です。

CDPの特徴

顧客一人一人のデータを正確なプロファイル情報や行動データと紐づけることで、広告データや顧客向けのサービスデータとして利用出来ることです。
自社のデータとして保有している「氏名」「年齢」「性別」「趣味」「購買履歴」などに加えて「店舗入店データ」「店舗購入データ」などと紐づける事で顧客一人一人を性格に判別し、広告の施策やマーケティング活動へ利用していく事が出来ます。

CDPの機能

①顧客データを集める事が出来る
CDPは連携している複数のシステムから顧客情報を入手することが出来ます。
・店舗管理システム
・サイト訪問履歴
・スマホアプリの行動履歴
などなど
その為、紐づけ先が多ければ多いほど多くの情報を入手することができ、データの分析に役立てる事が出来ます。

②データの整理が可能
CDPはそのシステム内でデータの統合を行い整理する事を可能としています。
様々なデータから同一人物を把握してカテゴライズされていきデータを扱えるようになります。

③データの分析
収集したデータの分析が可能です。グラフ化して可視化する事によって全員に分かりやすく説明することが出来ます。
分かりやすく分析を行う事でプロジェクトにも反映させやすくなります。

CDPとDMPの違いとは?

DMPとは

DMPとは「Data Management Platform(データマネジメントプラットフォーム)」の略で直訳すると「データ管理基盤」と訳されます。
インターネット上のさまざまな情報(顧客データ、自社サイトのユーザー履歴、など)を一元管理して、分析して、最終的に利用して広告配信や企業のターゲティングの再設定に活用するためのシステムです。

CDPとの違い

一見同じように見えますが、個人に焦点を当てているのがCDP、幅広くデータを統合させているのがDMPです。データ収集・統合・分析という機能は変わりませんがターゲットに変化があるため、使い分けがされています。

・CDP:顧客一人一人について詳細なデータを多方面から把握したい場合に活用
・DMP:web全体や店舗全体の動きや売り上げを把握し全体を広く見たい場合に活用

CDP導入の利点と懸念点

利点

①マーケティングにそのまま活用する事が出来る

マーケティング活動では顧客情報は重要なデータで、広告を配信するにも顧客データがあるものとないものではターゲティングの精度が変わってきます。
「当てに行く」のか「当たる事が分かっている」のでは大きな差がありますよね。
その点でCDPは一人一人のデータを一元管理して分析することが出来る為、マーケティングにおけるターゲット設定が容易になります。

②幅広いデータを収集することが出来る

データ収集のチャネルが広く店舗からネット、SNSまで幅広い媒体での集計を可能としている為、紐づけているデータ数によって使えるデータの数が変わっていきます。

懸念点

①多くのデータを管理することが必要

データを管理して分析する事でやっと利用できる形になります。そのため、CDPでどのようなデータを集めているのかを管理しておく必要があります。
管理体制についても、管理者をつけて一元管理して社内でその人にきけば分かるようにしておく、もしくは社内の誰もがアクセス可能な状態にするといった方法があります。

②データの活用について理解することが必要

データを収集してまとめて分析したとしても活用方法や活用できる事をを理解していないと施策に落とし込む事が出来ません。
例えば、集めたデータを広告に使いたいときにデータの取り出し方やそもそもCDPデータを使えることが分かっていないと施策に落とし込めないですよね。
将来の新規施策のフックとして社員の方々全員が利用できることを理解し、新しい施策に組み込める事をように周知させておく必要があります。

まとめ

CDPはDMPと違って顧客一人一人の管理に特化しています。
CDPを使ってユーザー情報を収集、分析、活用していくことでマーケティング活動や営業活動において新しい施策を展開していきましょう。

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DAU・WAU・MAUとは?調べ方も解説!

DAU・WAU・MAUとは

SNSやWEBサービス・アプリにおいて大事な指標とされるDAU・WAU・MAU。
これらについて知る前に、まずAU、そしてUUという言葉について知っておく必要があります。

UUとAU

AUとは「Active Users」の略で、その名の通り「アクティブなユーザー(数)」のことをあらわします。
そしてAUとよく似ており混同して用いられがちなものでUUという言葉があります。
これは「Unique Users」の略で、

・特定の期間内に該当のWEBサイトにアクセスした人数
・アプリをインストールした人数
・サービスに会員登録した人数

のことをあらわします。
どのページを何回見ても「1人」とカウントされるため、その点において、「各ページ」の「見られた数」をカウントするPV(Page View)とは異なるものです。
ただし、IPアドレスやcookieを元に判別していることで同じ人であっても違うデバイスからアクセスすればその分もカウントされるため、純粋な「人数」ではありません。

そしてUUのうち、一定期間の間にそのWEBサイトやアプリなどのサービスを利用したユーザーの数をあらわすのがAUです。

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それではDAU・WAU・MAUは?

DAU・WAU・MAUは、計測する単位期間の違いがあります。

・DAU

Daily Active Users
– 1日あたりのアクティブユーザー数
SNSやコミュニケーションツールなど、1日のうちに何度も頻繁に利用することが前提のサービスでよく活用されています。

・WAU

Weekly Active Users
– 1週間あたりのアクティブユーザー数
1週間という期間のため、1日のうちに何度も利用するほどではないけれども、平日と週末の土日を含めて1週間に数回利用するようなサービス、たとえばメディア系サービスなどで活用されることが多いです。

・MAU

Monthly Active Users
– 1ヶ月あたりのアクティブユーザー数
毎日ではなく月に数回利用することを想定したサービス、たとえばECサイトや実店舗と連動したアプリなどで活用されます。また、ユーザーの定着率を測るのにもこのMAUが有効です。

となっており、それぞれをUUの数で割ることで登録しているユーザー数に対する利用者の割合を算出することができます。
また、その期間ごとのユーザー数をカウントしておいて、最終的にその平均から算出することもあります。

AUの重要性

UUの増加だけでは売上の増加にはつながりません。
メディアであればコンテンツを定期的に読んでもらう必要が、EC系アプリ・サイトであれば購入へつなげる必要があります。

ここでボトルネックとなりやすいのが、ユーザーがアプリのダウンロードや会員登録に留まり行動につながらない状態。
広告を増やして新規ダウンロード数を向上させたところで、今現在のユーザーが休眠してしまえばアクティブユーザーは増えず、結果として売上アップにもつながりません。

サービスによって目的は異なりますが、このような状態を発見するのに有効な指標がAUなのです。
アクティブユーザー数やアクティブ率の動向を把握すれば、新規ダウンロードユーザーに行動させるためのアプリ改修や、休眠ユーザーを掘り起こすためのプッシュ通知などといった施策を立て、取り組むことができます。

AUの調べ方

WEBサイトのアクティブユーザー数は、Googleアナリティクス(GA)を利用して調べることができます。
具体的な調べ方はこちら。

1.Googleアナリティクスにログイン
2.左メニューの「ユーザー」>「アクティブユーザー」をクリック

・1日のアクティブユーザー数(DAU)
・7日間のアクティブユーザー数(WAU)
・14日間のアクティブユーザー数
・30日間のアクティブユーザー数(MAU)
を確認することができます。

今はまだ導入を検討している、という段階であれば上の画像のようにこちらからGoogleアナリティクスのデモアカウントを試用することも可能です。

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まとめ

ダウンロード数や登録者数よりも今現在のユーザーの状態を知ることができるアクティブユーザー数。
これを定期的に計測することでサービス改善のための指標とし、よりユーザーに受け入れられるサービスづくりを目指しましょう。

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生データから紐解く顧客・事業の課題解決方法とは

1.LabBaseのプロダクトマネジメントとして何をしているか

株式会社POLという会社でLabBaseというプロダクトのPdMをしています。
LabBaseは、理系学生のLinkedinのようなプロダクトで、理系学生が自分の研究内容をプロフィールに記載すると、研究者を求めている企業からスカウトが届くというものです。

今回私は自分が携わる事業において、普段どのようにプロダクトデータを計測し分析しているかを紹介させていただきます。弊社では分析チームというものがないので、PdM・エンジニア・デザイナーが所属するプロダクト部中心にデータを抽出して分析しています。
ポイントとしては、Google AnalyticsやAdobe Analyticsのようなツールだけでなく、自ら生のプロフィールデータを抽出し分析していることです。
ユーザーが情報登録する「データベース型」事業をされている方々を中心に、何かお役に立てればと思います。

2.データ分析で実施していること

弊社がデータ分析をする際に利用しているツールとしては、Google Analytics,Search Console、Karte、redashがあります。
もちろんどのツールも各社様利用されているかと思いますが、データ分析の方法はトレンドだけでなく、プロダクト・ビジネスモデルによって最適なものを選択していく必要があります。

前職ではAdobe Analyticsという分析ツールを利用していました。Google Analytics同様にビーコン型のサイト解析ツールです。
リクルートは大規模なプロダクトが多く、月間数十〜数百万のトラフィックを誇るサイトが多いので、Web上での行動履歴をベースにユーザー行動を計測していることが多かったです。

一方で理系採用サービスのLabBaseは、「ユーザーが登録する情報を元に活動する採用サービス」で、ユーザーである理系大学生が自身の研究活動・将来の技術者としてのキャリア思考を豊富に登録してくれているのが特徴です。
理系学生という限られたマーケットなので、ユーザー数も多すぎるわけではありません。
もちろんGoogle Analyticsも使っていますが、Webの行動履歴データだけでは分からないことがあります。
例えばユーザーである学生がどれくらい自身のプロフィールを記入しているのか、どれくらい企業からスカウトを受信して、返信しているのかといった情報です。

私はこれらの情報を分析するために、redashというBIツールで、直接プロダクトのデータを抽出・解析しています。
本番プロダクトで集めたデータをコピーした環境に置き、そこに対してredash上でクエリを書いてデータを抽出したり、グラフ化したりしています。

3.実際の生データを触ることで事業の実態を掴む

直接クエリを書いてデータを抽出することは一見手間に見えますが、事業の実態を理解する上で欠かせない業務だと実感しています。自身でクエリを書きながら生データを見るメリットは2点あると思っています。

1点目は、ユーザーの一次データを見ることができるので、ユーザーヒアリングなどをしなくても、ユーザーを理解する疑似体験ができることです。
LabBaseのユーザーは理系学生で、普段は研究に勤しみながら就職活動をしています。
そんな彼らがどういう研究をどういう思いでしていて、社会人になってどんなことをしたいと思っている学生が多いのか。
普段利用ユーザーの方々と話をすることが多いですが、データと直接話を聞くことで、定量調査×定性調査を実施しているような感覚です。

2点目は、PdMであってもデータ構造を知ることで、次はどんなデータを入れていくかを想像しやすいことです。
PdMは、データ設計に責任を持つ必要はないと思いますが、新たな施策を打つ時に、エンジニアがどこに手を入れると楽かの認識合わせがしやすいです。
プロダクトの要求を出す時に、これは辛そうだなとか、この施策をやる前にこのデータを取れるようにしなくてはいけないなと考えることができます。

4.大切なことは顧客・事業の課題解決で、データは検証のための道具


大量データを扱うプロダクトを分析すると、分析好きの人はずっとデータを眺めても飽きないと思います(笑)。
一方で何のためにデータを分析するかと言うと、顧客・事業の課題解決をするためであって、それらができないと意味がないと思っています。
私もデータを分析する際には、「仮説」を作ってその仮説を検証するためにデータを分析するというような手順を踏んでいます。

例えば、A専攻の学生のスカウトを増やすために、「Aを専攻している学生は、業種Bの企業からスカウトをもらわない傾向が強い」という仮説を作って、学生と企業のマトリクスでスカウト受信の傾向を調べたりします。
この仮説は経験則的に作ることもありますし、どこか特異なデータを見て判断することもあります。
中でも僕が一番実践することはユーザーの生の声からデータを見て、仮説を立てるという思考です。
弊社では、企業側も学生側もカジュアルに話を聞ける場があります。
話を聞いていて「何か変だな?」とか思ったことを、データで分析してみると面白い傾向が出ていたとかはよくあります。これは定性から定量へのアプローチです。

逆に定量から定性へアプローチすることもあります。
例えばある機能の利用率が低いということが分かれば、利用率の高いユーザーに使うシーン・使う理由を聞きに行き、一方で利用率の低いユーザーには機能の認知度・利用意向度を聞くといったことをしています。

このように普段から定量と定性を行ったり来たりしていますね。
これらは使う頭が全然違うので訓練が必要かなと思います。
ちなみに先程の事例で言うと、もし業種Bの企業がA専攻の学生を採用したいと思っていることが分かれば、どのように業種Bの企業がA専攻の学生にスカウトを送ってくれるか?という打ち手を考えます。

5.今後やっていきたいこと

POLという会社は一言で表すとLabTechスタートアップで、研究業界、研究者、研究室などを取り巻く課題をテクノロジーで解決しようとする会社です。
現在プロダクトマネージャーとして、基本的にはプロダクトマネジメントトライアングルに沿った業務を実施しております。
プロダクトの戦略を描くこと、エンジニアと相談しPRDを書くこと、P/Lを引くこと、プロダクトを使うユーザーの声を拾うこともデータ分析に合わせて実施しています。

今後はプロダクトにまつわるデータを全社員が見れる環境を作っていきたいと思っています。
当社の強みは学生・企業との距離の近さであり、いつでもユーザーの声を拾える環境は既に備わっており、多くの社員がユーザーと気軽に対話しています。
そこにデータドリブンの環境が加わると、事業も組織もさらにレベルアップできると思っており、その実現を僕が主導していきたいと思っています。
生の声×プロダクトデータがあれば、ご利用企業をサクセスに導ける確率も上がりますし、学生1人1人に質の高いスカウトを届けられると思っています。
また、「データの民主化」に向けて、例えばBIツールを導入したり、主要KPIの構造がどうなっているかを説明したり、データに強い組織づくりもやっていきたいと思っています。

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DSP広告とは?仕組みの解説や代表的なツールを紹介

国内初の広告は、1687年に三井越後屋が発行した引札(チラシのようなもの)だと言われています。
初めは紙だけだった広告が、現在ではデジタルへシフト。DSPは、そんな時代の進化とともに生まれた技術の1つです。
今回はそんなDSPの仕組みと、DSP広告サービスのをご紹介していきます。

DSPとは?

DSPとは、Demand-Side Platformの略称で、Web広告を配信したい「広告主側の広告効果を最適化・最大化するためのツール」のことです。
これまでの広告配信は、広告の枠を購入するような「枠単位で配信を行う」ものでしたが、DSPを活用することで、ターゲット毎の配信設定が可能になりました。つまり「人単位で配信を行う」ことができるようになったのです。

これにより、例えば、性別、年齢、趣味などの属性で明確なターゲット設定を行っている場合、それらのユーザーに的確に広告配信を行うことができるため、無駄な配信をせずに高い効果を見込むことができます。
DSPはターゲットの設定さえ行えば、自動で最適な広告配信を実施してくれることから、広告主の手間を大幅に減らすことができると言えるでしょう。

DSPの仕組み

DSPとは、Web広告を配信したい「広告主側の広告効果を最適化・最大化するためのツール」のことだと解説してきましたが、実際の仕組みはどのようになっているのでしょうか?

DSPはDemand-Side Platformの略であるように、需要側、つまり広告を出したいと考える広告主側に利益をもたらすためのものです。
それとは反対に、広告配信面を提供する媒体社(「Google」や「Yahoo!」など)に利益をもたらすSSP(Supply Side Platform)といわれるものと連動しています。

私たちが普段Web上で目にしている広告の多くは、いわば「無数にある候補の中から勝ち残った広告」なのです。
SSPは、ユーザーに広告を表示する機会が発生する度に、複数のDSPの中から最適な広告を自動で選び配信。
それぞれのDSPは、1配信ごとに「この表示を見ているユーザーはどんな人なのか、今他の広告と競い合う必要があるのか、競い合うならどれぐらいの費用をかけるべきか」などを瞬時に判断し、最適化してくれています。

代表的なDSP広告サービスは?

DSPを通じて配信される広告を「DSP広告」と呼びます。
ここでは実際に、DSP広告サービスを提供している主要な媒体をご紹介していきます。
DSP広告サービスは、大きく2種類に分けられます。

①自動型

このタイプのDSPでは、配信方法や目標といった事前に設定された内容と、それまでの配信結果を元に、各DSP独自のアルゴリズムに基づいて自動的に広告が最適化されます。
基本的に運用はほぼ自動で行なってくれるので、自社で運用する手間がかかりません。一方、細かな調整を誤ってしまうと、期待する効果が得られない場合もあるでしょう。

自動型の代表的なDSP

・Criteo(クリテオ)
世界中に広告を配信しているCRITEO社が提供するDSP広告サービスです。
Googleに次ぐ世界2位のネットワークの広さを持ち、日本国内利用者の92%以上が配信を閲覧することができるといわれています。

特徴:優れたダイナミックリターゲティング機能
膨大なユーザーデータを活用し、Webサイトの商品やサービスの詳細ページを訪れたことのあるユーザーに対して、履歴をもとに該当商品やサービスに関する広告を自動で生成して表示することが可能です。
これにより「サイトへの再訪問」と「購入」を促すことができるようになります。

・MicroAd BLADE(マイクロアド ブレード)
マイクロアド社が提供するDSP広告サービスです。
売上シェアは国内最大規模を誇り、配信リーチ数もクリテオと同様国内最大級といえるでしょう。

特徴:マルチデバイス対応
スマホでも、パソコンでも、タブレットでも、そのデバイスに合わせて見やすい状態で広告配信を行うことが可能。
もちろん広告主側での操作は必要なく、自動でマルチデバイスへ配信が可能となります。

②運用型

自動型に対して運用型は、文字通り自社で運用を行う必要があります。
実際に広告効果を逐一確認しながら、手動で細かく調整ができます。
自動型に比べると、運用する手間はかかりますが、効果改善のための柔軟な対応が可能になります。

運用型の代表的なDSP

・FreakOut(フリークアウト)
フリークアウト・ホールディングス社が提供するDSP広告サービスです。

特徴:ブランド効果を始めとする評価が難しい施策の数値化
直接成果に繋がった広告だけではなく、成果に至るまでの全ての接触履歴を解析して貢献度を測る分析が行えます。
また、利用者の好みにあった物品やサービスを推薦するリンク付きの画像配信など、豊富な機能を揃えていることも特徴として挙げられるでしょう。

・logicad(ロジカド)
ソネット・メディア・ネットワークス社が提供するDSP広告サービスです。

特徴:コストパフォーマンスの高さと柔軟性
初期設定費用がかからい分、低リスクで利用することができます。
シミュレーションにより複数のおすすめプランを自動で提案してくれるため、ターゲットの設定や分析が細かくできるだけでなく、サポート体制も充実していることから、配信設定の柔軟性が高いのが利点と言えます。
一方、運用者の知識や経験が成果に顕著に現れる可能性もあるでしょう。

アドネットワークとの違い

アドネットワークとDSPの違いは、「ネットワーク」か「ツール」かという点です。
アドネットワークは複数の広告配信先WEBサイトにまとめて配信することができる「ネットワーク」であるのに対し、DSPは複数のアドネットワークを一度にまとめて運用し、分析まで担える「ツール」であるといえます。

また、アドネットワークは「面」に配信、DSPは「人」に配信、と前述したようにDSPはターゲット毎の配信を可能にしました。
アドネットワークは、ネットワーク内のWEBサイトの広告枠に配信を行う機能は持ちますが、「どういった人に配信するのか?」という機能は本来持っていません(GDNやYDNなどアドネットワークでありながらDSPとしての機能を持つような特殊なケースもあります)。
一方DSPは、DMP(※1)などを仲介しユーザーデータを用いての運用を行うため、「どういった特徴の人に広告を配信するか」といったターゲティングが可能になります。

※1 DMPとは
インターネット上のさまざまな情報を管理、活用するツールのこと。詳細はこちらの記事でもご紹介しています。
【DMPとは】データ活用方法からおすすめ会社紹介まで

まとめ

アドネットワークやDSPの登場によって広告主の負担は格段に減りました。
加えて「枠単位での配信」から「人単位での配信」が実現可能になり、ターゲティング精度は今後も増していくことが予想されます。
そんな中で、どのDSP広告サービスが自社の商品・サービスに合っているかを見極める力も必要になってきています。DSP広告サービスはどの会社にも合う万能なものではありませんので、まずは「DSP広告とは何か」を理解することから始めましょう。

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広告ブロックツールの動向やセキュリティリスクを解説

近年急成長をしているデジタル広告の中で不要な広告をブロックするためのツールを使用しているユーザーが増えています。
こちらの記事では、ITP問題など現代の広告変化に触れながら、広告ブロックツールの特徴や危険性、また後半では役に立つ安全なツールの紹介のほうもさせて頂きます。

広告ブロックツールとは

広告ブロックツールはアドブロッカーとも呼ばれ、インターネット閲覧時に表示される広告を非表示にするソフトウェアの総称のことを指します。

ブロックの仕組みとしては、ユーザーがウェブサイトを訪れた際に、データを選択的にダウンロードすることによって、望まない項目が読み込まれることを「ブロック」する行為を指します。

現代広告とブロックツールの動向について

現代の広告変化について

現代においてデジタル広告への支出は、テレビ広告と同じくらいの規模に成長しており、すでにデジタル広告は企業による広告・宣伝活動のメインストリームになりつつあります。

その中でも、3年前ほど前からITP(Intelligent Tracking Prevention)と呼ばれる、AppleがSafariに搭載しているトラッキング防止機能(特定の情報収集を目的に人の行動やデータの挙動を追跡すること(※詳しくは「ITPとは?」の記事参照https://kaikoku.blam.co.jp/digimaguild/affiliate/526)の実装が進んでいます。

Appleがこれを行うのは、インターネット広告の特定ユーザーに対する表示に高まる嫌悪感・不信感から、ユーザーのプライバシーを守るという意図から行っています。このように広告業界においてデータや広告そのものの扱い方の健全化に努めようと意識の変化が起こりつつあります。

広告はなぜブロックされるのか?

上記のデータや広告そのものの扱いかたに注目や意識の変化が起こりつつある中でも、web上には悪質なサイトに誘導する広告や、ユーザーの閲覧を妨げるような広告を表示するWebサイトなどの存在、動画の閲覧前に強制的に表示される広告など、ユーザーにとってフラストレーションを生み出す広告が多数表示されているのも事実としてあります。

こうした背景から、より快適なインターネット体験を実現する手段のひとつとして、広告ブロックツールがメディアなどでも取り上げられる機会が増加しています。

パブリッシャー(企業側)としての対応について

インターネットメディアやプラットフォームをユーザーに無料で情報や機能を提供する代わりに、広告によってその収益を支えているものも多いです。当然、広告をブロックされてしまうことは、事業に対して大きな影響を与えることにもなります。

最近では2019年7月にChromeに標準で広告ブロックの機能が搭載されました。
しかし、この機能は従来の広告ブロックとは異なり、すべての広告をブロックするものではありません。
あくまでGoogleの基準に抵触した悪質な広告のみを非表示にする仕様となっています。
配信される広告は、ユーザーにとってはうっとうしい面もあることは否めませんが、広告が掲載されることで商品の認知拡大や購買促進につながっているのも事実としてあります。

広告ブロックツールの設定でブロックできるもの

Chromeブラウザ・アプリでブロックできるものを例として記載させて頂きます。
主に以下の2つのものがあります。

1. 特定の不要な広告のブロック
特定の広告のブロックはインターネット上に広告を表示されないように設定することはできませんが、自分で指定した特定の不要な広告をブロックすることができる設定です。

2. ポップアップ広告を停止する
Chromeや他のほとんどのブラウザでは、ポップアップ広告を無効にすることができます。
無効にしてもポップアップ広告が表示される場合は、不正なソフトウェアがインストールされている可能性があるので、そのソフトウェアを削除する必要があります。
詳しくは、「Google Chrome ヘルプ」の「望ましくない広告、ポップアップ、不正なソフトウェアを削除する」を参照してみて下さい。

以上が主に設定でブロックできるものになります。
しかし、こうしたユーザーが不満を抱える状況を悪用しようと企む者もいます。
広告ブロックツールが抱える問題としてセキュリティリスクがあります。
次に実際に起きた事象を交えつつ解説させて頂きます。

広告ブロックツールが抱えるセキュリティリスクについて

上記で説明させて頂いたように広告ブロックツールを利用する人が多くなっています。
しかし、広告ブロックツールを通じてサイバー犯罪者が個人のデータを盗み取る危険性も存在しています。

人気の広告ブロックツールのいくつかに脆弱性がありセキュリティ専門家のArmin Sebastianによると、サイバー犯罪者らが脆弱性を利用して悪意あるコードを送り込む可能性があることがわかりました。
広告ブロックツールを利用する際には、これらのツールがブラウザ内の様々なデータを取得し、ブラウザにコードを送り込む可能性を認識しておくことが必要となります。

また、広告ブロックツールを使用する際にユーザーの位置情報の取得や必要以上に不要な権限を要求してくるツールは悪質である可能性もあるという認識も持つべきです。

そして過去に起きた事例の紹介をさせて頂きます。

・偽の「Adblock Plus」配布

Adblock Plusは著名な広告ブロックツールのひとつです。
この偽物が過去にGoogleの公式Webストアで配布されました。
名前を「AdBlock Plus(Bが大文字になっている)」とし、アイコンも本家と同じものを使用したこの偽アプリは3万7,000件以上もダウンロードされました。
この広告ブロックツールがマルウェアだったかどうかは定かではないですが、悪意のある拡張機能が含まれていたとも言われています。

最後に、安全に活用できる広告ブロックツールの紹介をさせて頂きます。

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広告ブロックアプリ・ツール紹介

1. AdBlock

AdBlockは広告ブロック拡張機能の中でも知名度が高く、人気があるツールです。
導入するだけでほとんどの広告を防ぐことができます。
また、YouTubeを閲覧中に流れるビデオ広告もデフォルトでオフに設定してあるので快適に閲覧することができるようになります。
詳細: AdBlock

2. Adblock Plus

Adblock Plusも、世界中での利用者が多く評価の高い人気の拡張機能の1つです。
もはや定番とも言える「広告 ブロック拡張機能」で、バナー広告、ポップアップ広告、ップアンダーをしっかりと防いでくれます。
他にも、マルウェアやFacebook 広告、YouTubeのビデオ広告など幅広い広告ブロックに対応しているので、これさえ入れておけば間違いなしです。
詳細: Adblock Plus

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まとめ

ここまで見てきたように広告ブロックツールを取り巻く環境は複雑かつ、ツールそのものが安全かどうかをユーザー自身が判断するのは難しいです。
それでも利用したい場合は、事前にセキュリティ対策ソフトをインストールなどの対策は必須になります。
正しいセキュリティ知識を身につけ、必要に応じてセキュリティツールなどの手助けを活用しつつ、主体的に自分の身を守る工夫や行動を意識していきましょう。

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リスティング広告の特徴や費用は?見込める効果も解説!

Webマーケティングを行う上で、様々な広告が存在しています。
その中で、広告によってどのような効果があるかなどわからずに配信しているマーケティング担当者の方もいらっしゃるのではないでしょうか?
今回はWebマーケティングを代表する広告である、「リスティング広告」の特徴や費用、メリット、デメリットについてご紹介していきます。

リスティング広告とは?

リスティング広告の特徴

リスティング広告とは、インターネット広告の一種で、検索エンジンの検索結果にユーザーが検索したキーワード(検索語句)に連動して掲載される広告のことを指します。
検索連動型広告やPPC(Pay Per Click)などとも呼ばれ、広告がクリックされると費用が発生します。
代表的なリスティング広告としてGoogleリスティング広告とYahoo!リスティング広告が主に活用されています。

広告が表示される場所

リスティング広告は掲載される場所が決まっており、検索結果には「広告枠」と「自然検索枠」という2つの範囲が存在します。
例えば、Googleで商品やサービスを検索してみると、検索結果1ページ目の上部と下部に「広告」と書かれたサイトが表示されます。
この上部と下部の範囲が広告枠、つまりリスティング広告が掲載される場所で、それ以外の範囲が自然検索枠となります。
Googleでは、上部に表示される広告は最大4件までと定めれています。

掲載順位の決まり方

リスティング広告は費用を多く使ったからといって、ページ上部に掲載されるとは限りません。
そこで掲載順位を決める指標として広告ランクの高さが重要になってきます。
Google広告では広告ランク、Yahoo!スポンサードサーチではオークションランクと呼ばれています。

広告ランクは、入札単価、広告の品質、検索時のユーザの状況、広告表示オプションの見込み効果、広告ランクの最低基準から決定します。
ここで間違われやすいのは、広告ランクを「広告ランク = 入札単価 × 品質スコア」と考えてしまうことです。

広告ランクを決める要素はあくまで入札単価、広告の品質、検索時のユーザの状況、広告表示オプションの見込み効、広告ランクの最低基準となっています。
単なる掛け算で評価はされていないことを押さえておきましょう。

また『広告の品質』と『品質スコア』は違います。
広告の品質とは、ユーザーに対する広告の有用性、利便性を評価するものであり、品質スコアは広告やキーワード、ランディングページの品質など、過去の掲載結果の統計や平均から算出された成績であり、広告ランクとは見ているものが違います。
ですので、広告ランクを上げる際にはユーザーに対する広告の有用性、利便性を意識してみましょう。

ディスプレイ広告との違い

次にリスティング広告とは別に、Web広告で抑えておきたいディスプレイ広告についての特徴やリスティング広告との違いなどを紹介します。

まず、ディスプレイ広告とは、Webサイトやアプリに用意された広告枠(広告用スペース)に表示される広告のことで低単価で非常に多くのユーザーにリーチできるのが特徴です。
リスティング広告との違いとして、まずあげられるのは掲載場所の違いです。
検索結果に表示されるリスティング広告に比べ、ディスプレイ広告はWebサイトやアプリに用意された広告枠(広告用スペース)に写真や動画などで表示されます。

またディスプレイ広告は各媒体の提供サイトに表示されるため配信量が多くなり、検索画面のみに表示されるリスティング広告より、マーケティング理論の1つであるAISASモデルの最初の「A」にあたる「Attention(注意)=製品の存在を知る」という行動に適しており、認知拡大を重視する際におすすめです。

※AISASモデルとは、マーケティング理論の一つで、ある商品やサービスを買うまでの間に、消費者がどのような行動(購買行動)をとるのかを、パターン化したモデルの一つです。
・Attention(注意):商品やサービスを知る
・Interest(興味):その商品やサービスに興味を持つ
・Search(検索):より情報を得るためにインターネットで検索をする
・Action(行動):実際に商品やサービスを購入し、利用する
・Share(共有):使用した感想を口コミやSNSに投稿しする

リスティング広告の費用

リスティング広告の費用は次の2つの仕組みによって決定されています。

入札オークション制

リスティング広告では検索が行われるたびに掲載順位を決定する「オークション」が繰り返えされます。
ユーザーが検索を行うと、その検索内容と一致するキーワードが設定された広告がすべて検出され、広告ランクが十分に高いものだけが表示されます。

この仕組みはRTB(リアルタイムビッディング)という広告を表示する方式がなされています。
RTBとは、広告主とメディア(媒体)をリアルタイムで結ぶことで、広告主にとってはより最適化された広告配信を、メディアにとっては広告収益の最大化を、そしてユーザーにとってはより有益な情報の提供をしています。

入札オークションで重要なポイントとして挙げられるのは、たとえ競合相手が自分よりも高い入札単価を設定していても、キーワードと広告の関連性が高ければ、低い入札単価で相手を上回る掲載順位を獲得できる可能性があるという点です。

また、オークションの結果はその時点での競合状況に応じて毎回変わる可能性があります。
このため、ページ上の広告の掲載順位が変動したり、広告が掲載されなかったりすることが起こるため、成果が出ないからといって短期間で予算を変更することなどには注意が必要です。

クリック課金制

リスティング広告では、ユーザーが広告をクリックした場合のみ料金が発生します。
よって広告が検索結果に表示されただけでは料金は発生しません。
広告主側は入札単価を調整できることから自由に単価を決定することが可能です。

適切なクリック単価は、業種や地域、職種などによって変わりますが、高ければ高いほど(あるいは安ければ安いほど)いいというものでもありません
コンバージョンが発生しているか、コンバージョン単価が最適化されているかなど、クリック単価は他の指標に大きく関わるため、クリック単価単体を見て高いからダメ、安いから良いと判断するのは、リスティング広告のパフォーマンスをあげていく上で注意しなければなりません。
そのため配信する広告ごとに考える必要があります。

リスティング広告のメリット・デメリット

ここまでリスティング広告の特徴や費用などについてご紹介してきました。
次にリスティング広告のメリット・デメリットについて解説していきます。

リスティング広告のメリット

・ニーズが明確な顕在層へアプローチできる
リスティング広告はニーズが明確なユーザーを獲得することに長けています。
ユーザーが打ち込む検索キーワードを指定して広告を出稿するため、成果にできるだけ近い検索キーワードを選んで広告を出すことができるからです。

・クリック課金なので低予算から始めることができる
枠を購入して掲載するバナー広告などは、クリックされなくても料金を支払わければいけないケースなどもありますが、リスティング広告はクリック課金であるためクリックが発生しないと料金がかからないため、低予算から始めることが可能になります。

自然検索(オーガニックサーチ)より成果がすぐに現れる
自然検索とは検索エンジンのアルゴリズムによってランキングされるため、表示する内容や表示対象の検索語句、掲載内容は直接的にコントロールすることが難しいです。
また、自然検索で上位を目指すにはユーザーのニーズを網羅したコンテンツを用意することや、内部対策,外部対策などのSEO対策が必要になるため、実際に効果が現れるまでに時間がかかることが多いです。
一方、リスティング広告は、すぐにでも広告の配信を開始でき、変更も随時可能です。
スピード感を重視して成果を求めるのであれば、検索ページ上部に掲載されるリスティング広告がおすすめです。

リスティング広告のデメリット

・競合が多いキーワードで上位表示を狙うと高額な費用が必要になる
リスティング広告は入札制のため、コンバージョン率の高い人気のキーワードは、非常に高単価になる場合があります。
例えば、「転職」「求人」など、ニーズが明確でコンバージョン率も高いものは1クリックあたり数千円の課金が発生するキーワードも存在します。
コンバージョンしやすいキーワードをそのまま狙っても、資金力のある大手企業が既に参入している場合は効果を出すのは難しい場合があります。

・運用に手間がかかる
リスティングは運用型広告でもあるため、一度開始すると運用するためのリソースが必要となります。
リアルタイムで効果測定が行えて、広告を修正できるのはメリットでもありますが、その分手間がかかるという面もあります。
管理画面の操作方法や入札基準など、事前に知っておかなければいけない知識も
多く、更に情報のアップデートが盛んな分野であるため、継続的な勉強が必須となります。

まとめ

リスティング広告の特徴からメリット・デメリットについて解説してきました。
リスティングは運用型広告でもあるため、一度開始すると運用するためのリソースが必要となります。
リアルタイムで効果測定が行えて、広告を修正できるのはメリットでもありますが、その分手間がかかるという面もあります。

管理画面の操作方法や入札基準など、事前に知っておかなければいけない知識も
多く、更に情報のアップデートが盛んな分野であるため、継続的な勉強が必須と
なります。
また入札単価を上げているのに、全く順位が上がらない場合は、一度腰を据えて品質スコアを見直してはいかがでしょうか。
品質スコアを決定する項目をひとつひとつチェックしていくことで、掲載順位が上がらない要因が見えてくるはずです。

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【DMPとは】データ活用方法からおすすめ会社紹介まで

DMPって何?どんな種類があるの?

DMPの意味

DMPとは「Data Management Platform(データマネジメントプラットフォーム)」の略で直訳すると「データ管理基盤」と訳されます。
インターネット上のさまざまな情報(顧客データ、自社サイトのユーザー履歴、など)を一元管理して、分析して、最終的に利用して広告配信や企業のターゲティングの再設定に活用するためのシステムです。

DMPの種類

DMPは二種類あり、オープンDMPとプライベートDMPといいます。
それぞれの役割があり、明確に区分づけられています。

オープンDMP

オープンDMPはパブリックDMPとも呼ばれ、外部の会社が保有している情報を活用する事が出来るシステムのことです。
外部サイトのユーザーの行動履歴やユーザーの訪問履歴、購入履歴などを利用して新規顧客の開拓などに使用することが可能で、自社サイトに訪問しているユーザーと比べることが出来るのでターゲットとするユーザーの分析から新たな施策に役立ちます。

プライベートDMP

プライベートDMPは、自社サイトの情報を集めて分析して活用するシステムです。
プライベートDMPをオープンDMPと統合する事によりより幅広い分析か可能です。集められるデータは多く、自社サイト訪問データや購入データ、ユーザーの性別や年齢、行動頻度などさまざまです。

オープンDMPとプライベートDMPを利用して新しいマーケティング施策や、サイト制作、ターゲット管理に役立てましょう。

DMP導入の利点と懸念点

利点

・顧客のデータを活用できる
・様々なデータの一元管理が可能
・様々なデータの統合が可能
・分析することで課題発見に繋がる

主なメリットは上記の4点です。
顧客データを「管理」「分析」「活用」その全てが行える事からサービスの改善やターゲットの改善に繋がり、結果とし業績や成果の改善に繋げることが出来ます。

懸念点

・データ量が多い
・管理者、分析者がいないとデータの活用が出来ない
・データの活用方法を簡略化しないと管理者以外が活用化出来なくなってしまう

主な懸念点は上記に3点になります。
データを持っているだけでは活用する事が出来ない為、管理者、分析者が必須になります。
そのうえでデータを使いやすくまとめて企業の全員が利用出来る状態にすることがベストです。

DMPツールの国内会社とそれぞれの特徴

①Rotoaster:プライベートDMP

・DMP市場において3年連続でNO1の業績
・機械学習を用いたユーザー分析が可能
・成果向上を支援するデータマーケティングのコンサルタントがアシスト可能
参考URL:https://www.rtoaster.com/

②Juicer:オープンDMP

・初心者でも簡単に利用する事が出来る無料のユーザー分析
・直感的な操作から重要な指標をグラフにする事が可能
・自動ペルソナ生成からユーザーの人物像をすぐに把握
参考URL:https://juicer.cc/

③b➝dash:プライベートDMP

・画面操作をするだけでデータ取り込み、統合、変換、活用が可能
・マーケティングデータの取り込みが簡単
・12種類のメイン機能がありカスタマイズが可能
参考URL:https://bdash-marketing.com/function/

DMP活用の手順

①データの収集

「cookieデータ」を活用したり、計測タグを設置する事により、自社データも集めることが出来ます。
ユーザーのサイト流入履歴や、サイト購入履歴、顧客の性別や年齢、さまざまなデータを収集し、DMP内に保管していく事により、データの母数が増え分析範囲も広くなっていきます。
例:サイトを訪れた人へ「cookie」を付与→「セグメント分け」→「改修」

②データの分析

DMP内に集約されたデータを分析してみましょう。DMPルーツ上で性別と時間帯、購入履歴を比べたり、分析して施策まで落とし込み活用しましょう。
データが集約されていても分析することが出来ないと上手く活用出来ない為、DMPツールを活用しデータ自動分析機能などを上手く使い新しい施策や行動に繋げていきましょう。

③施策の実行

DMPでまとめられたデータを施策として実行に移して、検証結果を次回に生かしPDCAを回していきましょう。
そして施策によって得られたデータをためて更に大きなデータバンクとして活用しましょう。

まとめ

DMPはデータ収集、データ分析、分析したデータを用いた広告配信などの施策実行に移す一連の流れを補助する役割を担います。
マーケティング部や営業部その他部署にてユーザーデータを上手に活用し更なるステップアップに繋げていきましょう。