DX（デジタルトランスフォーメーション）という言葉が広く普及し、多くの企業がDX化に向けた取り組みを進めています。
一方でDX化への取り組みがうまくいかず、失敗している企業も数多く存在しています。
なぜDXは失敗してしまうのでしょうか。
そこで本記事では、DXが失敗しやすい理由やDXを成功させるためのポイントなどについて解説していきます。
DXとは
DXとは、Digital Transformation（デジタルトランスフォーメーション）の略語で、2004年にエリック・ストルターマン教授が提唱した概念です。
エリック・ストルターマン教授は、DXを「デジタル技術によって人々の生活をより良い方向に変化させる概念」と説明しています。
DXの概念はその後、ビジネスシーンに沿った解釈をされるようになります。
例えば、2010年にスイスのマイケル・ウェイド氏らはDXを「デジタル技術とデジタル・ビジネスモデルを用いて組織を変化させ、業績を改善すること」と説明しました。
経済産業省も2018年にDXを「デジタル技術を活用してビジネスにおける激しい変化へ対応し、競争上の優位性を確立すること」と説明するなど、ビジネス的な解釈が増え、DX化に向けた取り組みを進める企業も増え始めました。
では、なぜビジネスシーンでDXが注目されるようになったのでしょうか。
DXが注目されている理由
DXが注目されている理由の1つが、「2025年の崖」問題です。
2025年の崖とは、2018年に経済産業省が発表したDXレポートで使用している言葉です。
このレポートで、新たなデジタル技術を活用せずに既存のシステムを放置し続ける企業は、2025年以降に市場の変化に合わせてビジネスモデルを変更できず、深刻な経営危機に陥ると推測されています。
このレポートが、ビジネスの現場でDXが注目される大きなきっかけとなりました。
もう1つの理由は新型コロナウイルス感染症の影響です。
新型コロナウイルスの影響でテレワークやオンライン会議が推奨され、働き方に多様性が生まれ、デジタル化も急速に進みました。
こうした労働環境の変化をきっかけに、DXを重要視する企業が増えたと考えられます。
多くの企業がDXに失敗している
ビジネスシーンでDXが注目され、DX化に取り組む企業も増えていますが、多くの企業がDXに失敗していると言われています。
例えば、2020年に発表された経済産業省の「DXレポート2」ではDXに成功した企業は約3%に留まり、多くの企業で失敗していることがわかります。
DXに失敗している企業に多いのは、単なるデジタル化で留まっているケースです。まず、DXは単なるデジタル化ではありません。
デジタル技術を活用して既存のビジネスモデルや業務システムを変革することがDXの本質的な目的です。
つまり、デジタル化を進めただけではDXに成功したとは言えず、ビジネスモデルなどの変革まで達成する必要があります。
なぜDXは失敗するのか
すでに述べたようにDX化は多くの企業で失敗しており、進んでいないのが現状です。
失敗する原因としては「明確なゴールが設定されていない」「リソース不足」「デジタルツールの導入だけで終わっている」などが考えられます。
では、失敗する原因を個別に詳しく見ていきましょう。
明確なゴールが設定されていない
DX化に失敗する原因の1つが、明確なゴールが設定されていないことです。
DXの目的はデジタル技術の導入によってビジネスモデルや業務システムの変革を目指すことです。
しかし、どのようなビジネスモデルを目指すのかという明確なゴールを設定しないまま、DXを進める企業が少なくありません。
明確なゴールが設定されていないと、社内でDX化への共通認識が生まれづらくなります。
共通認識がないと社内の各部門でバラバラの活動が行われてしまい、DX化に不要なシステムや社内で重複するものを作ってしまう恐れがあります。
その結果、リソースを無駄に消費してしまい、失敗する可能性を高めてしまうのです。
リソース不足・中途半端な実行体制
リソース不足・中途半端な実行体制もDX化に失敗する原因の1つです。
DX化を進めるためには、人材や予算、時間などリソースを十分に確保する必要があります。
リソース不足のままDX化を進めると、DX化の過程でリソースが底をつき、失敗してしまうのです。
このようにリソースが不足してしまう要因として中途半端な実行体制が挙げられます。
DXの冠がついた部門・部署を作る企業も多いですが、DX部門の権限が弱い、予算が少ないなど中途半端な実行体制の場合があります。
DX部門の権限が弱かったり、予算が少なかったりするとリソースの確保が難しくなるため、失敗する可能性を高めてしまうのです。
デジタルツールを導入して終わりと思っている
DX化を進める企業の中にはデジタルツールを導入して終わりと思っている所も少なくありません。
しかし、これは間違いです。DXは、デジタル技術を活用してビジネスモデルや仕事の進め方を変革することが目的となります。
つまり、デジタルツールの導入は目的を達成する手段に過ぎないわけです。
この点を理解しないままDX化を進めると、単なるデジタルツールの導入だけで終わってしまいます。
ビジネスモデルの変革のためにデジタルツールをどのように運用していくかのイメージもないので、DXに失敗する可能性が高くなります。
DXを成功させるために
DXを成功させるためには、失敗する原因を踏まえた上で対策する必要があります。
つまり「目標を明確に定める」「リソースの確保」「ツールの運用までイメージする」などが成功のポイントとなります。
では、成功のポイントを一つずつ詳しく見ていきましょう。
目標を明確に定める
DX化を成功させるポイントの1つが、社内全体で明確な目標を定めることです。
目標を定めないままDX化を進めようとすると、何から手を付ければいいのか分からない状況になりやすいです。
また手当たり次第にデジタルツールを取り入れてしまったり、デジタル技術を導入すること自体が目的化してしまったりする可能性もあります。
このような事態を避けるためにも、まずは社内の課題を洗い出し「DXでどんな課題を解決するのか」「なんのためにDXをするのか」を考え、明確な目標を設定しましょう。
目標を明確にしておけば、目標に向けた最善の施策だけを実施しやすくなるので、コストの削減にも繋がります。
リソースを確保する
リソースの確保もDXの成功に必要な要素です。
基本的にDXは一朝一夕で完成するものではないため、継続的な取り組みが必要となります。
継続的にDXに取り組むためには、人材や予算、時間など様々なリソースが必要になります。
そのためリソースの確保がDXの成功に必要不可欠なのです。そしてリソースの確保のためには、経営陣のDXに対する理解が必要になります。
経営陣のバックアップがないと、人材や予算などの確保が難しくなるでしょう。
ツールの運用までイメージする
ツールの運用までイメージすることも重要です。
DXは、デジタルツールを導入しただけでは完了しません。ツールを運用し、自社の課題を解決することで初めて成果が出ます。
そのため「デジタルツール導入で何を解決したいのか」「どのようにツールを運用して課題を解決するのか」などをイメージして、全体のシステム設計を行うことが大切です。
DXを推進するなら外部人材の起用も有効
DXの成功には人材や予算などのリソースの確保が重要ですが、社内でDXを推進できる人材が見つからない場合もあるでしょう。
そんな時は外部のDXに詳しい人材を起用することも有効です。
DXに詳しい外部の人材が旗振り役となって社内のDXを推進していけば、人材確保が難しい企業でもDX化に取り組めます。
カイコクではDXに精通した人材が登録している
外部の人材を起用するに当たり、おすすめなのが人材マッチングサービスです。
人材マッチングサービスは人材と企業の間を仲介し、マッチングさせるサービスのことをいいます。
登録された人材の中から好みの人材をスカウトできるサービスもあるため、求人サイトに広告を出して応募を待つより、スピーディな人材獲得が期待できます。
このような人材マッチングサービスを利用する場合に重要なのが、希望する知識・スキルを持つ人材が登録されているかどうかです。
例えば、カイコクではDXに詳しい人材が多数登録しているので、DXの推進を考えている企業にもおすすめのサービスとなっています。
カイコクとは
カイコクとはマーケティング・デザインスキルを持つ人材を、必要とする企業に紹介する複業・転職マッチングサービスです。
カイコクは複業(副業)を希望する人材が多く登録されているので、本業でも活躍している優秀な人材とマッチングしやすいのが特徴です。
この他に企業の課題解決にあった人材を紹介する、マッチングを無料で手厚くサポートするなどの特徴もあります。
間違いから学び、DX化を成功させよう
「2025年の崖」問題、コロナ対策による労働環境の変化などの影響で、DX化に取り組む企業は増えました。
しかし、DXに成功した企業はまだまだ少ないです。
これはDXの本質的な目的を理解しないままDX化を進めたり、目標設定やリソースの確保が不十分なままDX化を進めたりする企業が多いからです。
これからDX化に取り組む企業はDXの本質的な目的を理解し、DX化に失敗した企業の間違いから学び、DX化を成功させましょう。