カテゴリー: sns

PR・SNSマーケティングとは

PRマーケティングとはパブリックリレーション（Public Relations）の略称であり、一般的には、事業主が顧客やその他ステークホルダーと良好な関係を築くことで事業KPIに貢献するマーケティング活動のことを指します。

PRマーケティングの手法は様々ありますが、一般的には大きく「広報活動」と「コミュニティ形成」に分類することができます。

SNSマーケティングとはあくまでも「コミュニティ形成」の手段の１つとして用いられるマーケティング手法でありますが、現代では、説明するまでもなくInstagram、Facebook、Twitter、LINE、TikTok、広義ではYouTubeなど無数のSNSが普及しユーザーの利用率・利用時間が高くなっており、SNSマーケットにおける存在感、PR活動 の中でもSNSマーケティングの重要性が高まっております。

広報活動とは何をするのか

代表的なものでは各種メディアへの露出、そのための手段としてアウトバウンドの営業活動、インバウンドの取材対応、プレスリリースの発信、PR TIMESなどを活用した複数メディアへのプレス発信などがあります。

その他、書籍の出版、カンファレンスでの登壇や展示会への出展、広報ブログなど通した企業情報発信なども広報活動としてカテゴライズされます。

コミュニティ形成するには

まず、コミュニティとは共通の興味関心を持つ方々が集まるプラットフォームのことであり、そこにはロイヤルカスタマーや既存顧客だけではなく、潜在顧客、コミュニティの存在を広げてくれるエバンジェリストなどを集めます。

コミュニティに参加者を募るには、オフラインイベントの開催施や、オンラインサロンの開設、自社サイトにフォーラムを開設、SNS、YouTubeでの情報発信などの方法があります。

コミュニティ形成において重要なのは、① 運営方針・目的を明確にし、② 定常的にコミュニケーションを取り常にアクティブな状態に保つ、そして③ コミュニティへの帰属意識や参加者同士が連帯感を持つようにし、参加者がコミュニティから離れない仕組みを作ることです。

コミュニティ形成という点においてSNSの活用は②、③の手段として活用するのも有効ですし、プラットフォームそのものとしても機能します。そういった意味でも、PR活動においてSNSをうまく活用することは重要なのです。

次項からは、KAIKOKU登録ユーザーであるPR・SNSマーケターのSNS活用テクニックを紹介いたします。

【事例】エンゲージメントだけでない、新客を獲得するためのインスタグラム活用

SNS担当の命題

はじめに、本記事は下記のようなSNS担当者を対象に書いております。

１：SNSの改善案を探している方 
２：SNSの事業への影響度を示したい方

SNS運用を担当されている方、やコミュニティマネージャーの方であれば、以下のような課題を感じたことがあるのではないでしょうか？

「SNS担当として週〇回投稿すると決めて運用しているが、フォロワーが増えない。」「いいねや保存が全然されない。」「エンゲージメントしてもそれが売上に繋がっているか証明できない。」「結果、予算が増えない。」

私が担当しているアカウントでは、開設から約3年が経過し、様々な課題に直面し、そのたびに学びがありました。この記事でそれらを紹介することで読者の皆様の一助になれば幸いです。

アカウント開設時の状態

低エンゲージメント

2017年秋にインスタグラムのアカウントを開設しました。
南仏プロヴァンス産の化粧品を取り扱うロクシタンジャポンでは、本社からのクリエイティブを中心に投稿していました。
そのため、日本のお客様に対して印象に残る内容ではなかったです。
また、文章は製品訴求やプロモ情報がほとんどでした。結果として、エンゲージメントが低い状態でした。

フィード投稿の改善

季節やシチュエーションにあったクリエイティブとテキストを活用

そういった課題を解決すべく、使用シーンを想起できたり、日本ならではのイベントにあったクリエイティブを制作し始めました。
「共感画像」という名で、毎月のイベントカレンダーを確認しながら、撮影内容を決定しました。
例えば、運動会シーズンにはグラウンドに出て日焼けをするので、日焼け止めの製品を、梅雨の時期には家の中で過ごす「おこもり美容」をテーマにしたボディケアの製品を撮影しました。

ハッシュタグの活用

その頃、インスタグラムの特徴としてハッシュタグ検索「タグる」が少しずつ流行り初めており、人気のあるハッシュタグを分析し、それらを投稿に取り入れるようにしたことで、フォローしていないユーザーからの流入も増加しました。

店舗・美容部員の取材

元々店舗販売が事業の根幹であったことから、国内に120以上ある店舗の美容部員の声を活用し、スマートフォンからでも店舗の様子やメッセージが伝えようと、美容部員への取材を開始しました。
彼女たちの写真や心温まる接客エピソード、美容テクニックなど、店舗でしか体感できないかった内容を投稿に取り入れることで、さらにエンゲージメントしていただけるようになりました。

イベント速報

最新情報をお届けするメディアとして、プレス向けのイベントや旗艦店舗のオープン時には、現場の雰囲気が伝わるよう、様々なコーナーを撮影し、速報という形で投稿しました。
この種類の投稿は、KPIの最高記録を何度も更新する結果となり、情報の即時性の重要さも改めて認識しました。

<クリエイティブの改善例>

<テキストの改善例>

インスタグラム広告の活用

フィード投稿の改善内容を広告にも展開

普段の投稿ではリーチできないユーザーに対しては、広告も活用していました。
通常投稿でパフォーマンスが高いクリエイティブを使用することで、CPMが改善され、フォロワー獲得にも大きく貢献しました。
フィード投稿のコンテンツを改善していたおかげで、新規フォロワーの離脱が少なかったことも、全体のフォロワー数増加に寄与していました。

新しい広告面やターゲティング機能も積極的に利用

インスタグラムの広告メニューに新しい機能が追加されると、いち早く活用し、効率を改善できたことで、大型のプロモーションを実施する際にも安定したKPIで運用するこができました。

コミュニティ運用

「チームロクシタン」というコミュニティをSNSで形成

上記のアカウント改善策を一年間継続した次の段階として、熱量の高いファンの声(UGC)を拡散し、ロクシタンアカウントのフォロワーのフォロワーに対してリーチしようと考えました。

そこで、「チームロクシタン」というインスタグラムの限定ファンコミュニティを形成し始めました。
メンバーになると、ストーリーズでの限定配信を受けとったり、感想やコメントが公式アカウントで取り上げられる確率が増えます。

また、イベントへの特別ご招待の他、新製品の先行モニターなどへも参加が可能です。その結果、約200人のメンバーに継続的にUGC（User Generated Contents、ユーザーにより生成されたコンテンツ）を投稿していただけるようになりました。

SNS運用で新規顧客獲得し、ビジネスへ貢献

ゲームとプレゼントキャンペーンを通じLine Business Connect (LBC)を獲得

インスタグラムに限らず、SNSでお客様と繋がっていても、実際のビジネスへの貢献度が見えずらい、という課題は企業の担当者なら一度は感じたことがあるのではないでしょうか？

当時Lineのお友達が2000万人を超えており、その中でもLine Business Connect (LBC)をしていただくことで、CRM情報に基づいたターゲティング配信が可能になることから、Lineのお友達とLBCを獲得することが、ビジネスに大きな影響を与えていました。

そういった背景から、大型のプロモーションの際には、スマートフォンで楽しめるゲームを開発し、そのゲームのスコアによって製品が当たるプレゼントキャンペーン実施しました。
お客様にはゲームを楽しみながら、製品やブランドについての理解を深めていただけ、ビジネスに重要なLBCの獲得にも大きく貢献しました。

広告運用の精度を活用し、CPMが低い状態でゲームを拡散

先述の広告運用で培った知見を活用し、このゲームを拡散しました。広告のターゲティング精度やクリエイティブを改善しながら、ゲームに集客することができたので、広告費用が定常時よりも増加していても、CPMを維持したまま拡散することができました。

SNSマーケティングで実店舗への来店施策

広告、クーポンでLine Business Connect (LBC)獲得と来店促進の両方を実現

デジタルの価値を最大化させるべく、これまでのデジタル完結の施策にとどまらず、120以上ある店舗に対してデジタル起点で送客を実施する、という挑戦もいたしました。
Line Business Connect (LBC)していただくことで表示されるクーポンをCRMチームと共同で開発し、それを広告展開することで、全国の店舗にお客様を送客することができました。

今後の取り組み

Social Commerceやデジタル接客

コロナウイルス発生時の影響などからも、従来の店舗接客が継続できないという状況が突然訪れる可能性があることが分かりました。
そのような状況下でも、お客様・従業員ともに少しでも安全に便利にお買い物をしていただくために、インスタグラムを介した接客・販売方法を模索しています。
インスタグラムに決済機能が実装された際には、マーケットプレイスとしての役割も果たせるようにアカウントを育てていきたいと考えています。

SNSの普及により、情報の拡散力は一気に増しました。そんな中で「バズる」という言葉を聞いたことはありませんか？
また、最近では「バズる」を活用したマーケティング手法であるバズマーケティングという言葉も生まれました。

今回はそんな「バズる」という言葉や、バズマーケティングの手法やメリット・デメリット、行う際のコツや注意点について解説していきます。

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バズるとは？

バズるとは、SNS上でのコンテンツが多くの人に注目されるような状態を指します。

元々は、buzz（バズ）というハエなどの虫が飛び回る様子を表す英語を語源とし、「ハエなどの虫がブンブンと飛び回る様子」→「盛り上がっている」→「流行っている」→「多くの人が注目している」というような変遷を辿り、バズるという言葉が生まれました。

拡散力の高いSNSであるTwitter上で、リツイートやいいねの数が多くつくことを「バズってる」などという風に表現します。

バズマーケティングとは？

バズマーケティングとは、意図的にバズらせることで、商品やサービス、または企業自体の注目を高めることを指します。

インフルエンサーに商品やサービスについて紹介してもらうインフルエンサーマーケティングや、企業の公式アカウントを運用してバズることを狙うことをバズマーケティングと言います。

インフルエンサーマーケティングについてはこちらで紹介しておりますのでご覧ください。「インフルエンサーとは？インフルエンサーマーケティングのポイントについて」

下記では主に企業の公式アカウントを運用して行うバズマーケティングについて書いていきます。

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バイラルマーケティングとは？バズマーケティングとの違い

バズマーケティングと同様に、口コミを活用して認知を広げる手法として「バイラルマーケティング」が存在します。どちらも情報の拡散を狙いますが、実施のアプローチには大きな違いがあります。

バイラルマーケティングは、情報がまるでウイルスのように自律的に広がる現象を狙った戦略です。企業は直接的に積極的な発信をせず、ユーザー同士が自然に情報をシェアする環境や仕組みを整えることに注力します。言い換えれば、製品やサービスの魅力を際立たせることで、ユーザーが自発的にその情報を広めるように仕向ける手法です。  

一方で、バズマーケティングは、企業が自ら積極的に話題を作り出す施策を展開することに重点を置いています。感情に訴えるストーリーテリングや衝撃的なビジュアル、インフルエンサーの活用など、企業が意図的にバズを狙うコンテンツを発信し、口コミの拡散を促進します。つまり、バズマーケティングは、戦略的に「バズらせる」仕掛けを企業側が主導して展開する手法です。

バズマーケティングの主な手法6つ

1. 画像・動画の活用

現代のSNS環境では、視覚的な情報がユーザーの心を強くつかむ重要な要素となっています。テキストだけでは伝えきれない商品の魅力やブランドのストーリーを、画像や動画で表現することで、ユーザーの興味を引き寄せることが可能です。

自社商品のユニークな使い方や、実際の使用シーン、顧客が体験しているリアルな動画などは臨場感を感じることができ、口コミやシェアが促進される効果が期待できます。また、インフルエンサーが発信するコンテンツは、信頼性と説得力を与えることができ、ブランドの認知度向上や購買意欲の喚起にもつながりやすくなります。

2. SNS上でのキャンペーンを企画・実施

SNSキャンペーンは各種SNSを活用し、ユーザーに具体的なアクションを促すことで、短期間に情報が広がる仕掛けです。応募後すぐに抽選結果を知ることができる「インスタントウィン」形式は、参加しやすさから多くのユーザーを引き付け、またたく間に拡散効果を狙える手法となります。また、指定のハッシュタグを利用して感想を投稿してもらうキャンペーンも、口コミの自然な拡散を促す上で非常に有効でしょう。

ただし、頻繁にキャンペーンを実施すると「プレゼント狙い」といったネガティブな印象を与えかねないため、特別なタイミング（新商品発表や記念イベント時など）に合わせた実施が効果的でしょう。

3. インフルエンサーを活用

インフルエンサーの活用は、既に確立された信頼性と幅広いフォロワー層を背景に、ターゲットとなるユーザーに直接的なメッセージを届けることができます。具体的には、InstagramやTwitterといったSNS上で、数千人から数百万人のフォロワーを持つ有名人や専門家に、自社の商品やサービスを実際に使ってもらい、その感想や体験を発信してもらいます。こうしたリアルな体験談は、ファン層に強い影響を与え、口コミ効果を大いに高める効果があります。

また、インフルエンサーを選ぶ際は、企業のブランドイメージと一致した人物を選定することが大切です。ターゲットとする年齢層やライフスタイル、興味関心に合致したインフルエンサーであれば、より説得力のある情報発信が期待できます。

なお、宣伝活動があからさまにならないよう、自然な形で製品の魅力を伝える工夫が必要です。これにより、消費者に好印象を与え、信頼性の高いバズマーケティング戦略を実現できるでしょう。

4. 体験型・イベントマーケティング

体験型・イベントマーケティングは、消費者に商品やサービスを実際に体験してもらうことで、深い印象とリアルな共感を獲得する戦略です。ポップアップストアやワークショップ、試飲・試着イベントなどを通じて、直接的な体験を提供し、その模様をSNS上で拡散させることで大きな話題性を生み出します。

記憶に残る体験は、参加者の間で自然な口コミを生み出し、SNSを通じてその感動が拡散されます。また、参加者がシェアしやすい環境を整えることも重要であり、写真映えするスポットの設置や、体験を促すハッシュタグの提供などが効果的です。

5. 口コミを募集

口コミは、実際に商品やサービスを利用したユーザーの生の声として非常に説得力が高い情報です。企業は、SNSやサイト上でユーザーのレビューや感想を募集し、集めた口コミをSNS上で投稿することで、潜在顧客への影響力が強化され、ブランド認知の向上につなげやすくなるでしょう。

6. オリジナルハッシュタグ活用

オリジナルハッシュタグとは、企業が作ったキャンペーン用のハッシュタグです。自社ブランドやキャンペーンに合わせた特別なハッシュタグ（例：「#○○キャンペーン」）を作成すると、ユーザーは投稿時にこのハッシュタグを使いやすくなり、関連情報が簡単に検索・集約されます。

これにより、キャンペーンの認知度が向上し、ユーザー同士での情報共有が活発になります。また、覚えやすく、キャッチーなフレーズを取り入れることで、自然に拡散される効果が期待できます。そのため、オリジナルハッシュタグをうまく活用すれば、バズマーケティングの成功に大きく貢献することでしょう。

バズマーケティングのメリット

コンテンツが受け入れられやすい

バズマーケティングは、ユーザーが共感しやすいコンテンツを提供することで、自然なシェアを促します。感情に訴えるストーリーや視覚的に魅力的なコンテンツは、ユーザーの心に残りやすく、口コミとして広がる可能性が高まります。消費者自身による拡散のため、広告臭が少なくなりコンテンツが受け入れられやすい点も特徴です。

広告費をかけずに拡散させることができる

リスティング広告やディスプレイ広告などでユーザーにアプローチする場合は広告費が発生してしまいますが、バズマーケティングによる拡散を狙う場合は広告費をかけずに行うことも可能です。もちろん、コンテンツを考える上で社内工数などはかかるので、どれだけ良いアイデアを思いつくことができるかが大切です。

ファンを増やすことができる

バズることで、コンテンツに対する消費者からのエンゲージメントが増えるため、企業と消費者とのコミュニケーションを活発化させ、こういったコミュニケーションを通じてファンを増やすことが可能となります。

バズマーケティングのデメリット

様々な捉えられ方をすることを理解する

SNS上には様々な考え方をもつ人たちがいるため、一部の人にとっては面白いコンテンツでも他の一部の人にとっては不快に思うコンテンツになる可能性があります。
全ての人に受け入れられるコンテンツを作成することは難しく、どう調整してもバズを狙う限りは炎上リスクを避けられないことがデメリットになると言えます。

バズることを目標としない

バズマーケティングは、あくまでブランド認知や購買促進などの最終目標に向けた手段の一つであり、バズること自体を目的にしてはならないという点に注意が必要です。

話題性を追求するあまり、企業の本来のミッションやメッセージが見失われないよう、戦略の目的を明確に設定し、適切な指標を基に効果測定をします。バズはあくまでプロセスの一環として捉えましょう。

ブランドイメージを壊さない

バズマーケティングのキャンペーンは、斬新さやインパクトを重視するため、過度に派手な演出や不適切な表現がブランドイメージに悪影響を及ぼすリスクがあります。ブランドとして変えない芯を持ち、それを守ったコンテンツ作りをするようにしましょう。誤った情報や過激な表現によるネガティブな反応を防ぐため、事前の十分な検証と社内調整が不可欠です。

バズマーケティングを実施する際の手順

バズマーケティングを効果的に進めるためには、事前の計画と段階的なアプローチが鍵となります。以下の手順を参考に、しっかりと戦略を練り上げましょう。

目的の明確化する

まず最初に、キャンペーンで達成すべきゴールをはっきり定めます。たとえば、ブランド認知の向上、商品のブランディング、購買促進、企業サイトへの集客などです。目的が固まると、その後のコンテンツ企画や施策の方向性がぶれることなく、一貫性を保ったアプローチが可能になります。

ターゲットを決める

次に、どの顧客層にアプローチするかを詳細に決めます。BtoBマーケティングでは、 業種、企業規模、直面している課題など、具体的な企業像を描く企業ペルソナのほかに、意思決定に関与する担当者の特徴やニーズを明確にすることが大切です。ターゲットが明確だと、どの施策が最も効果的かを見極めやすくなります。

施策の決定と運用戦略の策定を行う

目的とターゲットに基づき、実際に活用するマーケティング手段を決定し、具体的な運用戦略を構築します。SNSキャンペーン、インフルエンサーの活用、モニター施策などがあり、コンテンツの投稿スケジュールや効果測定のタイミング、万が一のトラブル時（例：炎上対応）の方針など、詳細に計画しておきます。

コンテンツを制作する

選定した施策に基づいて、魅力的なコンテンツを制作します。オリジナルハッシュタグや最新トレンドを取り入れたクリエイティブな表現で、バズを起こしやすい仕掛けを工夫するといいでしょう。また、他社の成功事例を参考にしながら、自社ならではの独自性を追求することもポイントです。

投稿と効果のモニタリング

最後に、制作したコンテンツを各プラットフォームに投稿し、ユーザーの反応やエンゲージメントをリアルタイムでチェックします。エンゲージメント率やシェア数、サイト訪問数などのデータを収集し、結果を元に、次回以降の施策でさらにブラッシュアップするための改善点を出します。

バズマーケティングを成功に導くコツ

時事ネタや流行のキャッチアップ

その時々の時事ネタや流行に便乗することで、共感性の高いコンテンツとなりシェアされやすくなります。ニュースやSNS、専門メディアなどから旬の話題をキャッチし、タイムリーなコンテンツを発信することで、ユーザーの興味を引き、拡散のチャンスを高めることができます。迅速な対応と柔軟な企画変更が、競合との差別化を図るポイントとなるでしょう。

ギャップを作る

企業アカウントなのに、こんなことをしてるの？というようなギャップから、他の人にもシェアしたくなるような面白さがうまれます。

企業として真面目に、不真面目なことに取り組むというのは消費者からすると大きなギャップに感じることがあります。常識にとらわれない斬新な視点や、意外性を提供することで注目を集めやすく、バズりやすいコンテンツとなるでしょう。

企業ならではの役立つ情報

企業としての専門知識の中から消費者にとっても有益な情報となるものを発信することも、他の人にも教えてあげたいという気持ちを作りシェアされやすいコンテンツとなります。具体的なノウハウや解決策、業界特有の知見など、ユーザーにとって実用的な情報を盛り込むことで、信頼性が向上し、ブランドへの愛着やロイヤリティが高まります。

SNSごとの雰囲気を理解する

Twitterはリアルタイムの情報やネタなどのフランクなSNS、FacebookはビジネスよりのSNS。Instagramはビジュアルと世界観などの共有が盛んなSNS、というようにSNSプラットフォームによってバズりやすいコンテンツの内容も変わってきます。各SNS毎に適切なコンテンツを用意することで消費者に受け入れられやすくなり、より多くのユーザーにリーチしやすくなるでしょう。

マーケティングの課題解決ができる！

優秀なマーケターに相談

バズマーケティングを相談するなら『BLAM』へ！

『株式会社BLAM（ブラム）』は、デジタルマーケティングのトレンドを取り入れ、企業のブランドや商品に合わせたオリジナルの施策を提案します。また、バズマーケティングの戦略立案から実施、効果測定までをワンストップでサポートしています。

さらに、Webマーケターやデザイナーなど10,000人以上のデジタル人材が登録するプラットフォーム「カイコク」の運用も行っており、そこからさまざまなリソースや知見を企業ニーズに合わせてアサインできる点が特徴です。プロフェッショナルなチームが多彩な手法を組み合わせ、現状や目標をしっかり把握した上で適切なプランをご提案。ブランド認知向上や長期的なビジネス成果の達成を目指してくれます。

【カイコク】

バズマーケティングによる新たな広告戦略を導入したい場合は、まずはお気軽に無料相談からお問い合わせください。

【株式会社BLAM】

会社名	株式会社BLAM [ブラム]
ホームページ	https://blam.co.jp/
所在地	東京都品川区西五反田7丁目7−7SGスクエア8F
事業内容	■ クラウド型マーケティングDX支援サービス■ マーケティングDX事業■ 研修・人材紹介事業

バズマーケティングで広告の手法を広げよう！

いかがでしたでしょうか。
バズマーケティングを行う際は、必ずバズの先にある目標を設定し、手段と目的が変わらないように注意することが必要です。企業アカウントの運用においては、ついつい「バズる」こと自体が目的化してしまう危険性がありますが、本来の目的（ブランド認知の向上や購買促進など）を見失わずに、あくまで一つのツールとして活用することが成功の秘訣です。

今回ご紹介したコツや注意点をしっかり抑え、戦略的かつ柔軟に運用することで、従来の広告手法では届かなかった新たな顧客層へとリーチできる可能性が広がるでしょう。

エンゲージメントとは

エンゲージメント(engagement)とは、約束や婚約、雇用など様々な意味を持つ言葉です。
日本のビジネスシーンにおいては「組織内におけるエンゲージメント」や「SNSにおけるエンゲージメント」などの形で用いられます。

ここでは主に、”SNSにおけるエンゲージメント”について解説します。

SNSにおけるエンゲージメント

FacebookやTwitter、InstagramなどのSNSにおけるエンゲージメントは、アカウント運営者(企業)とフォロワー(ユーザー)との強い関係性、結びつきという意味で用いられます。

そして、その関係性や結びつきの強さを示す指標として、「エンゲージメント率」という言葉があります。
これはある1つの投稿に対する「いいね」「クリック」「シェア」などの反応の割合で、近年のSNSマーケティングにおいて欠かせない指標となっています。

SNSにおけるエンゲージメントの重要性

では、このSNSのエンゲージメント(率)がなぜ重要なのでしょうか。
「フォロワー数が多ければ多いほど良い」という意見もあります。
たしかにフォロワー数も重要です。

しかし、届けた情報が市場のニーズに沿っているのか、ユーザーの興味を惹くことができているのかを確認するために、エンゲージメントが重要ととなるのです。
エンゲージメント率を意識することで、投稿に対するユーザーの反応や関心の度合いを把握しながらメディアを運用することができます。

エンゲージメントをあげるには

SNSユーザーのエンゲージメントを高めるためには、投稿の工夫が不可欠です。
ここでは、エンゲージメント率向上におけるアイデアを4つ紹介します。

ユーザーの分析を行う

SNSでアプローチしたいユーザーがどのような人々なのか、彼らにどのような行動を促したいのかは、企業やブランドの価値観やビジネスの目的から決まります。

より効果を上げるために、ペルソナ設定*を行うのも有効な手段です。

*ペルソナ設定: アプローチしたいユーザー像を、実際にその人物が存在しているかのように詳細に設定したもの。

詳しくはこちらをご覧ください。「『ペルソナ』がマーケティングを変える！ペルソナの効果的な活用方法」

ユーザーとの交流を深める

SNSではリプライやダイレクトメッセージなどの機能を用いて、ユーザーと直接コミュニケーションをとることができます。
投稿に対する反応にコメントを返すことで、ユーザーとのつながりをより強めることができます。

さらに、検索機能を用いることで、より多くのユーザーの声も確認することができます。
ユーザーからの声を待つだけではなく、企業側から積極的にユーザーとコミュニケーションをとることも効果的です。

運営の方向性を定める

ユーザーの分析を行うこと。
ユーザーとの交流を深めること。
どちらも大切ですが、その運営の方法が自分たちの目指す理想像と一致しているかがなによりも重要です。

たとえばこのデジマギルドを運営しているカイコクのTwitterアカウントでは、目標をデジマに関わる人の市場価値向上としています。

そして、その達成のために目標に対しての強い達成意識、思いやり、ユーモアを兼ね備えた優しい人というキャラクターを定めて運営しています。

このように、キャラクターの設定も含めてアカウントの方向性を定め、そこから逸脱することのないよう気を付けましょう。

運営状況を定期的に確認する

現状を把握し、改善していくことも大切です。日々、エンゲージメント率を確認しながら運営することを心がけましょう。

また、人の考えや行動は数値だけではかることのできるものではありません。
どのタイミングでどのようなアクションがあったのか、ユーザーの行動における動機など、数値以外の定性的な部分にも着目することを忘れないようにしましょう。 

まとめ

いまやSNSマーケティングにおいて欠かすことのできない「エンゲージメント率」の向上。
ユーザーの関心度が数値化されるため、評価や分析の対象としてとても便利です。
また、定性的なデータを得ることにも役立つものです。
継続的な振り返りと改善を繰り返して、良質なメディア運営を実現しましょう。

「ブランディング」という言葉を一度や二度は耳にしたことはあっても、いざ「どのような意味なのか説明してほしい」と言われると難しく感じる人も多いのではないでしょうか。

今回は、意外に知らない「ブランディング」の意味やメリットと注意点、気を付けたいポイントなどについて書いていきます。

ブランディングとは

「ブランド」「ブランディング」の意味

「ブランディング」を知る前にまず理解しておかなければならないのが「ブランド」。

「ブランド」というのは英語の”burned”(焼印を押す)というのが語源であり、ユーザーが商品やサービスに対してもつ共通のイメージのことです。商品のデザインやシンボルマーク、商標、名称、キャッチフレーズ、記号などの様々な要素が組み合わさって「ブランド」を形作っています。

その言葉から高級品を連想してしまうこともあるかと思いますが、ブランドは高級品のためだけの言葉ではありません。

たとえば、Red Bull。
1978年にオーストリアで生まれたブランドで、日本への参入も2005年と比較的歴史の浅いブランドですが、創業者のディートリッヒ・マテシッツが「レッドブルは単なる飲料ではなくエキサイティングな体験であり、スリルや冒険である」と掲げたように、この製品は数ある飲料、そしてエナジードリンクの中でも独自の地位を築くことができています。

また、激安の殿堂として知られるドン・キホーテも良い例です。
ドン・キホーテは「宝探しをするようなワクワク感、魔境感」というコンセプトのもとで店舗開発を行っています。一号店の出店が1989年と量販店においては後発にあたりますが、この他に類を見ないコンセプトに即した店づくりが独自の地位を築く一助となっています。

そして、そのような「ブランド」をユーザーに認知してもらい、市場における自社商品やサービスのポジションを明確化していくための活動が「ブランディング」です。

もちろん、飲料や食料品のようなBtoCのプロダクトに限らず、BtoBの企業でもブランディングは行われています。

ブランディングのメリットと注意点

企業にとってのメリット

ブランディングの成功、つまり「〇〇といえばあの商品」「あのマークは〇〇の会社」という認識が市場に浸透すれば、多額の費用を投入しなくても集客・販促・PR活動ができるようになります。

広告宣伝費や販促にかかるコストが削減できれば、その分を商品開発や顧客サービスの充実に投下することができます。また、ブランドが確立されれば、競合他社との価格競争からの脱却も見込むことができます。

ユーザーにとってのメリット

ブランドが確立されていることは、その商品やサービスのユーザーにもメリットがあります。

・商品を選び、購入する上でコストを減らすことができる

モノや情報があふれる現代。ユーザーが自分に合う商品を選ぶのには多大な労力が必要とされています。そこで役立つのが「ブランド」です。
ユーザーはブランドがあることで、商品選択を時間をかけず、また他社商品などに迷わされずに選ぶことができます。

・商品に対する安心感を抱き、リスク回避ができる

ブランドによる品質の保証はもちろんのこと、過去にブランドによる満足体験があれば、失敗を恐れることなく安心して商品を購入できます。

注意点

企業にとってもユーザーにとってもメリットの多いブランディングですが、これにももちろん金銭的コスト、時間的コストがかかります。
また、短期的に結果が出るものでもありません。
特に、強力な競合が既にブランドを確立してしまっている場合、それを覆すのは至難の業です。

ブランディングにコストをかけて他のコストを削るのか、ブランディングは行わずに個別の施策を展開していくのかは戦略次第です。

ブランディングを進める上で意識したいポイント

では、「ブランディング」とは具体的になにをすることなのでしょうか。

先述した通り、ブランディングとは自分たちの「持ち味」、つまり会社らしさ、お店らしさ、製品らしさは何かといったイメージを定め、その価値をターゲットである消費者に感じてもらうためのすべての活動を指します。

ブランドの名前やロゴだけでなく、製品デザイン、店頭やデジタル表現、競合との差別化戦略などとても広範な領域に渡るので、これをすればブランディングだ、と言える共通した要素があるわけではありません。
企業や商品、お店ごとに「らしさ」が違うように、ふさわしいブランディングは異なりますし、それによって取るべき戦略も異なってきます。

とはいえ、どのような商品・サービスにおいても共通でやるべきこと、気を付けたいポイントは存在します。

・自社や競合他社、ユーザーの分析を行うこと

ブランディングの工程で怠ってはいけないのが、3C分析(*1)やSWOT分析(*2)をはじめとする環境分析です。
ブランディングは競合との差別化が重要です。これを明確にするためには、自社が他社に比べ得意とするところやターゲットとするユーザーの分析が不可欠です。

※1 3C分析: 市場・ユーザー(Customer)、競合(Competitor)、自社(Company)の3つを組み合わせて行う、マーケティング環境分析のフレームワークのこと。

※2 SWOT分析: 強み(Strength)、弱み(Weakness)、機会(Opportunity)、脅威(Threat)の4つを組み合わせて行う自社分析のこと。3C分析の「自社(Company)」にあたる部分を掘り下げる手段のひとつです。詳しくはこちらをご覧ください。「SWOT分析から考える戦略設計｜３つのステップ」

・ブランドコンセプトの明文化をすること

日本では、そのブランドのもつ使命や目的という、いわゆるブランドコンセプトが「暗黙知」として存在していることがほとんどで、ブランディングに関わる人たちの間でも個々人で受け止め方が変わってしまうこともあります。
明文化せずともブランドコンセプトが共有できている企業規模であればブランドの運用に問題はありませんが、規模が発展してくるとこのブランドコンセプトとの共有が課題となっていきます。
ブランドのスタートの段階で、何となく認識されているものをしっかり言語化し共通認識を持っておくことが大切です。

まとめ

ブランドがなくても、商品やサービスの提供は可能です。
また、競合他社やユーザーの動向など、外的要因による影響も多く、手軽にできることではありません。

しかしながらブランディングの成功は長期的に見てかなりメリットが多いものです。
価格競争を避け、自社ならではの魅力をユーザーに知ってもらうためにも、「ブランディング」を戦略のひとつとして検討してみませんか？

SNSの普及に伴い、インフルエンサーやインフルエンサーマーケティングという言葉をよく聞くようになりました。
インフルエンサーマーケティングって何がいいの？と思われるマーケティング担当者の方もいらっしゃると思います。

今回はそういった疑問点や、実際にインフルエンサーマーケティングを行う際のメリットデメリット、ポイントについて書いていきます。

インフルエンサーとは？

インフルエンサーとは、高い影響力を持って発信活動を行う人を指します。主にTwitter、FacebookやInstagramなどのSNS上でフォロワー数が多い人をインフルエンサーと呼びます。
フォロワー数の規模によって、下記のように分類されます。

・トップ/メガインフルエンサー: 100万人~
・パワー/ミドルインフルエンサー: 10万人~100万人
・マイクロインフルエンサー: 1万人~10万人
・ナノインフルエンサー: 数千人~1万人

また、インフルエンサーによってあるカテゴリーに特化していたり、幅広い層から支持を得ていたりなどフォロワーの属性も大きく変わることが特徴です。

インフルエンサーマーケティングとは？

上記で説明したインフルエンサーに自社の商品やサービスについて発信してもらうことによって、インフルエンサーのフォロワー(ファン)の方に訴求を行うことをインフルエンサーマーケティングと言います。

それでは、インフルエンサーマーケティングのメリットやデメリット、注意点について見ていきましょう。

メリット

・広告感が少ない為、受け入れられやすい

ファンからしたら好きな人が利用しているという商品/サービスになる為、広告と違って好感が得やすくなります。

・広告ではアプローチがしにくいユーザーにもアプローチができる

インフルエンサーマーケティングでは、インフルエンサーの自然投稿による掲載が多く、広告を表示しないようにするアドブロックを利用しているようなユーザーに対してもリーチが可能になります。

・アプローチするユーザーの属性を絞ることができる

インフルエンサーによってフォロワー(ファン)の属性が絞られている為、自社の商品/サービスのターゲットとなる属性に絞ってアプローチを行うことができます。

・SNSでの拡散が見込める

インフルエンサーのフォロワーによるSNS上でのシェアにより、フォロワーのみならず更なるリーチを狙うことができます。

デメリット

・ステルスマーケティングとなってしまう可能性

いわゆるステマと呼ばれるような、あたかも宣伝ではないような発信を行うことはしないようにしましょう。
発覚することで、インフルエンサーと企業双方が炎上する可能性があります。
ハッシュタグを用いるなどをして広告主名や宣伝だと分かるように明示する取り決めをしておくことが大事です。

・炎上する可能性

上記でステルスマーケティングによる炎上の危険性について触れましたが、炎上の理由となり得るものは他にもあります。
例えば、インフルエンサーに対するエンゲージメントをお金を払うことによって増やすという行為や、商品/サービスに対する誇張した表現なども発覚した際には炎上案件となりうるのでそういった管理には注意しましょう。

・ブランドイメージが壊れてしまう可能性

企業が作るクリエイティブとは違い、インフルエンサーが独自に作成するクリエイティブとなる為、ブランドイメージが大きく異なってしまうような投稿が行われるとブランド毀損になりうる可能性があります。
投稿前に内容を確認するなどの適切な管理をすることでそういったリスクを減らすようにしましょう。

ポイント

・目的にあったインフルエンサーの起用

上記でも記載している通り、インフルエンサーといっても規模やフォロワーの属性は様々になる為、商品/サービスの訴求の目的(認知や購入など)に合わせて適切なインフルエンサーを起用することが大事です。

・目的にあったPRの方法

適切なインフルエンサーを起用するだけでなく、PRの方法も目的に合わせて考えるようにすることが大事です。
例えば商品の購入数をKPIとするのであれば、プロモーションコードと一緒に投稿してもらう、などPRの内容を目的に合わせて変えていくと効果的なPRを行えるようになります。

・インフルエンサーにとっても良いと思える投稿をお願いする

ターゲット層のフォロワーを抱えているからといって、PRの依頼を受けてくれるとは限りません。
そのフォロワーにとってどういったメリットがあるかを伝えた上で有益なコンテンツの投稿をお願いすることでインフルエンサーと良好な関係を構築することができます。

まとめ

インフルエンサーマーケティングを行う際は、訴求する目的やターゲットを事前に明確にし、適切なインフルエンサーやPR方法を選択することが大事です。

メリットとして広告臭が少ないと挙げましたが、広告ではないと偽装することとは大きく異なります。
ステルスマーケティングを含む、上記で記載したデメリットが発生しないよう管理に注意し、インフルエンサー、フォロワー、企業の三方良しとなるような関係を築き、商品/サービスの訴求だけでなく企業のイメージアップにも繋げられるような発信を行っていくことが大事です。